#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、繊維事業及び産業材事業における生産設備(機械及び装置)並びに不動産・サービス事業における太陽光発電設備(機械及び装置)であります。
・無形固定資産
ソフトウエアであります。
2019/06/27 14:37
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/27 14:37
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が、資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/27 14:37
#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の有形固定資産及び無形固定資産に関する設備投資額は、2,631百万円であります。
セグメントの設備投資について示すと、次のとおりであります。
2019/06/27 14:37
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法を採用しております。
2019/06/27 14:37
#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/27 14:37
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によります。2019/06/27 14:37