建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
機械及び装置 4～22年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 11:51

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	572百万円	150百万円
機械装置及び運搬具	87百万円	77百万円

2016/06/28 11:51

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,488百万円	1,552百万円
機械装置及び運搬具	781百万円	1,109百万円

2016/06/28 11:51

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額及び減少額の主な内容

建物	製造用設備等	667百万円の増加
その他	建設仮勘定の増加(製造設備の維持・更新等)等	908百万円の増加
その他	建設仮勘定の減少(建物、機械及び装置等への振替高)等	984百万円の減少

2016/06/28 11:51

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
大阪府豊中市	遊休資産	建物及び構築物、土地等	1,128百万円
福島県郡山市	共用資産	建物及び構築物、土地等	340百万円
栃木県真岡市	遊休資産	建物及び構築物、土地等	288百万円
その他	遊休資産	建物及び構築物等	301百万円

資産グループごとの減損損失の内訳
・大阪府豊中市 1,128百万円(うち、建物及び構築物102百万円、土地1,025百万円、その他0百万円)

2016/06/28 11:51

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 11:51