のれん
連結
- 2019年12月31日
- 18億5300万
- 2020年12月31日 -16.03%
- 15億5600万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、7年から8年で均等償却(僅少な場合は一時償却)しています。2021/04/08 16:00 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2021/04/08 16:00
前連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日) - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2021/04/08 16:00
(注) 前連結会計年度は税金等調整前当期純損失を計上しているため差異の原因を記載していません。前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 持分法による投資損益 ― △3.9% のれんの償却 ― 2.8% 海外子会社留保利益 ― △3.8% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (有形固定資産及び無形固定資産)2021/04/08 16:00
のれんを含む固定資産について、事業の種類を基礎に、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っています。資産グループの回収可能価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、資産グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い価額としています。将来の予測不能な事業上の前提条件の変化によって見積りが変更されることにより、回収可能価額が減少した場合、減損損失が発生することにより損益に影響を及ぼす可能性があります。
(投資有価証券) - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2021/04/08 16:00
前連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ヘッジ手段とヘッジ対象のキャッシュ・フロー変動の累計又は相場変動を、半期ごとに比較し、両者の変動額等を基礎にして、ヘッジ有効性を評価しています。ただし、振当処理の要件に該当する為替予約については、有効性の評価を省略しています。2021/04/08 16:00
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、7年から8年で均等償却(僅少な場合は一時償却)しています。