有価証券報告書-第94期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
4.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
| 建 物 | 10~47年 |
| 構築物 | 10~38年 |
| 機械及び装置 | 10年 |
| 工具、器具及び備品 | 4~15年 |
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
| ソフトウェア | 5年 |
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。