3204 トーア紡コーポレーション

3204
2026/04/09
時価
45億円
PER 予
8.59倍
2009年以降
赤字-31.84倍
(2009-2025年)
PBR
0.32倍
2009年以降
0.23-1.2倍
(2009-2025年)
配当 予
2.96%
ROE 予
3.72%
ROA 予
1.52%
資料
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トーア紡コーポレーション(3204)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年12月31日
23億9900万
2009年12月31日 -5.13%
22億7600万
2010年12月31日 -6.5%
21億2800万
2011年12月31日 -8.79%
19億4100万
2012年12月31日 -6.29%
18億1900万
2013年12月31日 -6.27%
17億500万
2014年12月31日 +3.81%
17億7000万
2015年12月31日 -5.42%
16億7400万
2016年12月31日 -14.93%
14億2400万
2017年12月31日 -5.27%
13億4900万
2018年12月31日 -35.66%
8億6800万
2019年12月31日 -2.65%
8億4500万
2020年12月31日 -4.97%
8億300万
2021年12月31日 -2.86%
7億8000万
2022年12月31日 -3.97%
7億4900万
2023年12月31日 -2.67%
7億2900万
2024年12月31日 -4.25%
6億9800万
2025年12月31日 -13.04%
6億700万

有報情報

#1 事業等のリスク
8.不動産の下落リスク
当社グループは、事業の構造改善に伴う工場跡地や建物等、不動産を相当量保有しております。その多くは「土地の再評価に関する法律」に基づき事業用の土地の再評価を行い(平成12年12月31日)、評価差額に係る税金相当額を「繰延税金負債」として負債の部に計上しておりますが、地価がさらに大幅に下落した場合には、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。
9.自然災害や事故等のリスク
2026/03/26 10:13
#2 会計方針に関する事項(連結)
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
2026/03/26 10:13
#3 固定資産売却損の注記(連結)
※6.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日)当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日)
建物及び構築物-百万円0百万円
-0
2026/03/26 10:13
#4 固定資産廃棄損の注記(連結)
※7.固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日)当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日)
建物及び構築物1百万円2百万円
機械装置及び運搬具01
2026/03/26 10:13
#5 担保に供している資産の注記(連結)
(1)担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(令和6年12月31日)当連結会計年度(令和7年12月31日)
建物及び構築物680百万円677百万円
土地7,0207,020
上記のうち、工場財団根抵当権に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(令和6年12月31日)当連結会計年度(令和7年12月31日)
建物及び構築物84百万円82百万円
土地108108
(2)担保付債務は、次のとおりであります。
2026/03/26 10:13
#6 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類減損損失(百万円)
大阪府泉大津市事業用資産機械装置及び運搬具その他の有形固定資産建設仮勘定010
佐賀県神埼郡吉野ヶ里町佐賀県杵島郡白石町事業用資産建物及び構築物機械装置及び運搬具土地その他の有形固定資産その他の無形固定資産62111861
東京都西東京市緑町その他事業用資産のれんその他の無形固定資産620
当社グループの減損会計適用に当たっての資産グルーピングは、事業の種類別セグメントを基礎に、独立した
キャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別して行っております。
2026/03/26 10:13
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産の残高は、23,558百万円(前連結会計年度末は、23,641百万円)となり、82百万円の減少となりました。その主な要因は、投資有価証券等が増加した一方で、建物及び構築物や機械装置及び運搬具等が減少したことによるものであります。
(流動負債)
2026/03/26 10:13
#8 設備投資等の概要
当社グループでは、品質向上・能力増強及び合理化・省力化を目的として総額349百万円(無形固定資産含む)の設備投資を実施いたしました。当連結会計年度の設備投資の主な内訳は、次のとおりであります。
ファインケミカル事業における設備投資は、本社工場の建物及び化成品製造設備などに130百万円実施いたしました。
インテリア産業資材事業における設備投資は、四日市工場の建物、構築物及び製造設備などに120百万円実施いたしました。
2026/03/26 10:13
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっておりま
2026/03/26 10:13

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