トーア紡コーポレーション(3204)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 9億6400万
- 2015年3月31日 +0.73%
- 9億7100万
- 2015年6月30日 -1.03%
- 9億6100万
- 2015年9月30日 +2.6%
- 9億8600万
- 2015年12月31日 +2.64%
- 10億1200万
- 2016年3月31日 +0.99%
- 10億2200万
- 2016年6月30日 +2.84%
- 10億5100万
- 2016年9月30日 +0.29%
- 10億5400万
- 2016年12月31日 +1.42%
- 10億6900万
- 2017年3月31日 +2.25%
- 10億9300万
- 2017年6月30日 -5.58%
- 10億3200万
- 2017年9月30日 +1.74%
- 10億5000万
- 2017年12月31日 +2.48%
- 10億7600万
- 2018年3月31日 +0.37%
- 10億8000万
- 2018年6月30日 +2.59%
- 11億800万
- 2018年9月30日 +3.16%
- 11億4300万
- 2018年12月31日 +1.57%
- 11億6100万
- 2019年3月31日 +1.89%
- 11億8300万
- 2019年6月30日 +0.85%
- 11億9300万
- 2019年9月30日 +2.18%
- 12億1900万
- 2019年12月31日 +0.82%
- 12億2900万
- 2020年3月31日 -0.98%
- 12億1700万
- 2020年6月30日 -0.99%
- 12億500万
- 2020年9月30日 -0.08%
- 12億400万
- 2020年12月31日 +0.08%
- 12億500万
- 2021年3月31日 -1.16%
- 11億9100万
- 2021年6月30日 +0.08%
- 11億9200万
- 2021年9月30日 ±0%
- 11億9200万
- 2021年12月31日 -0.84%
- 11億8200万
- 2022年3月31日 +0.42%
- 11億8700万
- 2022年6月30日 -1.85%
- 11億6500万
- 2022年9月30日 +0.17%
- 11億6700万
- 2022年12月31日 -1.46%
- 11億5000万
- 2023年3月31日 -1.39%
- 11億3400万
- 2023年6月30日 -3.62%
- 10億9300万
- 2023年9月30日 +0.09%
- 10億9400万
- 2023年12月31日 -1.28%
- 10億8000万
- 2024年3月31日 +0.28%
- 10億8300万
- 2024年6月30日 -9.88%
- 9億7600万
- 2024年9月30日 -4%
- 9億3700万
- 2024年12月31日 -1.81%
- 9億2000万
- 2025年3月31日 ±0%
- 9億2000万
- 2025年6月30日 -6.63%
- 8億5900万
- 2025年9月30日 +0.35%
- 8億6200万
- 2025年12月31日 -3.71%
- 8億3000万
- 2026年3月31日 -1.2%
- 8億2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4)退職給付に係る会計処理の方法2026/03/26 10:13
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務と
する方法を用いた簡便法を適用しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 10:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(令和6年12月31日) 当連結会計年度(令和7年12月31日) 貸倒引当金繰入限度超過額 19 15 退職給付に係る負債 287 264 会社分割による再評価に係る繰延税金資産の承継 697 718
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定負債)2026/03/26 10:13
当連結会計年度末の固定負債の残高は、12,349百万円(前連結会計年度末は、12,502百万円)となり、153百万円の減少となりました。その主な要因は、繰延税金負債が増加した一方で、長期借入金および退職給付に係る負債等が減少したことによるものであります。
(純資産) - #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- なお、当社及び一部の国内連結子会社は、平成23年1月1日より適格退職年金制度を確定拠出年金制度に移行しております。2026/03/26 10:13
また、当社及び国内連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2. 確定給付制度