建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 152億3600万
- 2009年3月31日 +0.13%
- 152億5600万
- 2010年3月31日 -0.17%
- 152億3000万
- 2011年3月31日 -0.18%
- 152億200万
- 2012年3月31日 -1.73%
- 149億3900万
- 2013年3月31日 -0.19%
- 149億1000万
- 2014年3月31日 +0.41%
- 149億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、レッグウェアの製造販売を主要な事業として展開しており、「繊維事業」「不動産事業」を報告セグメントとしております。2023/06/29 14:48
「繊維事業」は、主にレッグウェア、インナーウェアの製造及び販売を行っております。「不動産事業」は、分譲土地の購入及び販売、土地及び建物の賃貸事業を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- ※ 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない、本社等の土地・建物(転用を検討中の土地・建物を含む)に係る費用であります。2023/06/29 14:48
セグメント資産 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2023/06/29 14:48
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
海外子会社 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳2023/06/29 14:48
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 31百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 2 42 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳2023/06/29 14:48
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 46百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 23 - #6 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループは、レッグウェアの製造販売を主要な事業として展開しており、「繊維事業」「不動産事業」を報告セグメントとしております。2023/06/29 14:48
「繊維事業」は、主にレッグウェア、インナーウェアの製造及び販売を行っております。「不動産事業」は、分譲土地の購入及び販売、土地及び建物の賃貸事業を行っております。 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/06/29 14:48
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 301百万円 ( 301百万円) 254百万円 ( 254百万円) 土地 6,463 ( 6,463 ) 3,365 ( 3,365 )
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 期首残高欄、当期減少額欄及び当期末残高欄における[ ]内は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
2.「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。
(1)「建物」 物流センター移転に伴う設備投資 440百万円
(2)「機械及び装置」 物流センター移転に伴う設備投資 221百万円
3.「当期減少額」のうち主なものは、次のとおりであります。
(1)「土地」 売却 168百万円2023/06/29 14:48 - #9 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上いたしました。2023/06/29 14:48
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 場所 種類 減損損失(百万円) 事業用資産 青森県むつ市 建物・機械装置等 33 合計 33
収益性の低下等が見込まれる繊維事業にかかる事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減損処理しております。これらの結果、繊維事業において33百万円の減損損失を計上しております。 - #10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2023/06/29 14:48
当社では、賃貸等不動産として、神奈川県の本社所在地および長崎県その他の地域において、土地および建物を所有しております。
2022年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は342百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価および営業外費用に計上)であります。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2023/06/29 14:48
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。