8091 ニチモウ

8091
2026/07/02
時価
206億円
PER 予
7.42倍
2010年以降
赤字-45.18倍
(2010-2026年)
PBR
0.56倍
2010年以降
0.28-0.81倍
(2010-2026年)
配当 予
4.36%
ROE 予
7.59%
ROA 予
2.87%
資料
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ニチモウ(8091)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
3億8000万
2009年3月31日 -6.58%
3億5500万
2010年3月31日 -1.97%
3億4800万
2011年3月31日 +2.87%
3億5800万
2012年3月31日 +10.61%
3億9600万
2013年3月31日 +0.51%
3億9800万
2014年3月31日 +4.27%
4億1500万
2015年3月31日 -0.96%
4億1100万
2016年3月31日 +8.03%
4億4400万
2017年3月31日 +4.95%
4億6600万
2018年3月31日 -6.65%
4億3500万
2019年3月31日 +0.23%
4億3600万
2020年3月31日 +6.42%
4億6400万
2021年3月31日 -2.37%
4億5300万
2022年3月31日 +10.6%
5億100万
2023年3月31日 +1.4%
5億800万
2024年3月31日 +4.33%
5億3000万
2025年3月31日 +20%
6億3600万
2026年3月31日 +6.92%
6億8000万

個別

2008年3月31日
2億3000万
2009年3月31日 -0.87%
2億2800万
2010年3月31日 -10.09%
2億500万
2011年3月31日 -1.46%
2億200万
2012年3月31日 +19.8%
2億4200万
2013年3月31日 -8.26%
2億2200万
2014年3月31日 +0.45%
2億2300万
2015年3月31日 -11.66%
1億9700万
2016年3月31日 +26.4%
2億4900万
2017年3月31日 +0.8%
2億5100万
2018年3月31日 -1.59%
2億4700万
2019年3月31日 +2.02%
2億5200万
2020年3月31日 +0.79%
2億5400万
2021年3月31日 +2.36%
2億6000万
2022年3月31日 +8.08%
2億8100万
2023年3月31日 -1.07%
2億7800万
2024年3月31日 +0.36%
2億7900万
2025年3月31日 +15.41%
3億2200万
2026年3月31日 +0.62%
3億2400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
減価償却費494百万円437百万円
賞与引当金繰入額516百万円563百万円
役員退職慰労引当金繰入額20百万円20百万円
2026/06/25 9:46
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2026/06/25 9:46
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
貸倒引当金380百万円456百万円
賞与引当金99百万円103百万円
退職給付引当金89百万円73百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/25 9:46
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
貸倒引当金159百万円145百万円
賞与引当金187百万円195百万円
退職給付に係る負債137百万円137百万円
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/25 9:46
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年2026/06/25 9:46

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