ニチモウ(8091)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億8000万
- 2009年3月31日 -6.58%
- 3億5500万
- 2010年3月31日 -1.97%
- 3億4800万
- 2011年3月31日 +2.87%
- 3億5800万
- 2012年3月31日 +10.61%
- 3億9600万
- 2013年3月31日 +0.51%
- 3億9800万
- 2014年3月31日 +4.27%
- 4億1500万
- 2015年3月31日 -0.96%
- 4億1100万
- 2016年3月31日 +8.03%
- 4億4400万
- 2017年3月31日 +4.95%
- 4億6600万
- 2018年3月31日 -6.65%
- 4億3500万
- 2019年3月31日 +0.23%
- 4億3600万
- 2020年3月31日 +6.42%
- 4億6400万
- 2021年3月31日 -2.37%
- 4億5300万
- 2022年3月31日 +10.6%
- 5億100万
- 2023年3月31日 +1.4%
- 5億800万
- 2024年3月31日 +4.33%
- 5億3000万
- 2025年3月31日 +20%
- 6億3600万
- 2026年3月31日 +6.92%
- 6億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3000万
- 2009年3月31日 -0.87%
- 2億2800万
- 2010年3月31日 -10.09%
- 2億500万
- 2011年3月31日 -1.46%
- 2億200万
- 2012年3月31日 +19.8%
- 2億4200万
- 2013年3月31日 -8.26%
- 2億2200万
- 2014年3月31日 +0.45%
- 2億2300万
- 2015年3月31日 -11.66%
- 1億9700万
- 2016年3月31日 +26.4%
- 2億4900万
- 2017年3月31日 +0.8%
- 2億5100万
- 2018年3月31日 -1.59%
- 2億4700万
- 2019年3月31日 +2.02%
- 2億5200万
- 2020年3月31日 +0.79%
- 2億5400万
- 2021年3月31日 +2.36%
- 2億6000万
- 2022年3月31日 +8.08%
- 2億8100万
- 2023年3月31日 -1.07%
- 2億7800万
- 2024年3月31日 +0.36%
- 2億7900万
- 2025年3月31日 +15.41%
- 3億2200万
- 2026年3月31日 +0.62%
- 3億2400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 9:46
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 494 百万円 437 百万円 賞与引当金繰入額 516 百万円 563 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 20 百万円 20 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/25 9:46 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:46
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 380 百万円 456 百万円 賞与引当金 99 百万円 103 百万円 退職給付引当金 89 百万円 73 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:46
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 159 百万円 145 百万円 賞与引当金 187 百万円 195 百万円 退職給付に係る負債 137 百万円 137 百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年2026/06/25 9:46