有価証券報告書-第130期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、一部の連結子会社は定額法)によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
船舶 3年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。