有価証券報告書-第119期(平成27年2月1日-平成28年1月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)については、定額法
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具・器具及び備品 3年～5年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法