デサント（8114）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億5400万
- 2010年9月30日
- 7億5000万
- 2010年12月31日 +75.6%
- 13億1700万
- 2011年3月31日 +37.43%
- 18億1000万
- 2011年6月30日 -84.25%
- 2億8500万
- 2011年9月30日 +516.84%
- 17億5800万
- 2011年12月31日 -10.47%
- 15億7400万
- 2012年3月31日 +81.51%
- 28億5700万
- 2012年6月30日 -89.53%
- 2億9900万
- 2012年9月30日 +417.06%
- 15億4600万
- 2012年12月31日 +69.53%
- 26億2100万
- 2013年3月31日 +116.63%
- 56億7800万
- 2013年6月30日 -87.88%
- 6億8800万
- 2013年9月30日 +334.45%
- 29億8900万
- 2013年12月31日 +52.33%
- 45億5300万
- 2014年3月31日 +74.76%
- 79億5700万
- 2014年6月30日
- -5億4400万
- 2014年9月30日
- 27億2100万
- 2014年12月31日 +87.39%
- 50億9900万
- 2015年3月31日 +91.1%
- 97億4400万
- 2015年6月30日 -88.95%
- 10億7700万
- 2015年9月30日 +272.89%
- 40億1600万
- 2015年12月31日 -14.72%
- 34億2500万
- 2016年3月31日 +63.5%
- 56億
- 2016年6月30日
- -13億8900万
- 2016年9月30日 -125.99%
- -31億3900万
- 2016年12月31日
- -12億600万
- 2017年3月31日
- 24億7600万
- 2017年6月30日 -17.57%
- 20億4100万
- 2017年9月30日 +56.54%
- 31億9500万
- 2017年12月31日 +62.91%
- 52億500万
- 2018年3月31日 +83.98%
- 95億7600万
- 2018年6月30日
- -13億600万
- 2018年9月30日
- -5億2800万
- 2018年12月31日
- 12億6400万
- 2019年3月31日 -2.53%
- 12億3200万
- 2019年6月30日
- -3億600万
- 2019年9月30日
- -1億3400万
- 2019年12月31日 -999.99%
- -18億3300万
- 2020年3月31日 -136.66%
- -43億3800万
- 2020年6月30日 -0.37%
- -43億5400万
- 2020年9月30日
- -33億600万
- 2020年12月31日
- 32億6400万
- 2021年3月31日 +75.67%
- 57億3400万
- 2021年6月30日 -48.1%
- 29億7600万
- 2021年9月30日 +58.6%
- 47億2000万
- 2021年12月31日 +27.8%
- 60億3200万
- 2022年3月31日 +57.79%
- 95億1800万
- 2022年6月30日 -48.41%
- 49億1000万
- 2022年9月30日 +125.36%
- 110億6500万
- 2022年12月31日 +30.92%
- 144億8600万
- 2023年3月1日 -0.37%
- 144億3200万
- 2023年3月31日 ±0%
- 144億3200万
- 2023年6月30日 -78.24%
- 31億4000万
- 2023年9月30日 +198.66%
- 93億7800万
- 2023年12月31日 +43.51%
- 134億5800万
- 2024年3月31日 +21.3%
- 163億2400万
- 2024年6月30日 -69.76%
- 49億3600万
- 2024年9月30日 +137.62%
- 117億2900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/13 14:41
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により、翌連結会計年度から費用処理しております。2024/06/13 14:41
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
