DAIKEN(7905)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億600万
- 2009年3月31日 -1.38%
- 4億9900万
- 2010年3月31日 -7.41%
- 4億6200万
- 2011年3月31日 -9.74%
- 4億1700万
- 2012年3月31日 +19.42%
- 4億9800万
- 2013年3月31日 +16.06%
- 5億7800万
- 2014年3月31日 -10.38%
- 5億1800万
- 2015年3月31日 -0.19%
- 5億1700万
- 2016年3月31日 +28.82%
- 6億6600万
- 2017年3月31日 +5.26%
- 7億100万
- 2018年3月31日 +0.57%
- 7億500万
- 2019年3月31日 +18.16%
- 8億3300万
- 2020年3月31日 -3.48%
- 8億400万
- 2021年3月31日 +30.22%
- 10億4700万
- 2022年3月31日 -6.21%
- 9億8200万
- 2023年3月31日 -7.54%
- 9億800万
- 2024年3月31日 -13.88%
- 7億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/24 14:21
建物及び構築物 主として2~60年
機械装置及び運搬具 主として2~17年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/06/24 14:21
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 59百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 26 8 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/24 14:21
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 7百万円 22百万円 機械装置及び運搬具 14 64 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/06/24 14:21
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 原材料及び貯蔵品 2,299 2,914 建物及び構築物 24 - 土地 198 -
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- (1)土地収用に伴い、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2024/06/24 14:21
(2)有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 373百万円 373百万円 土地 86 86
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 320百万円 318百万円 機械装置及び運搬具 1,216 1,214 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/06/24 14:21
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基準とし、主として工場単位にグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 北海道夕張市 木質内装建材製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 鳥取県日野郡日南町 LVL用単板加工設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他
当連結会計年度において、収益性の低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(84百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物54百万円、機械装置及び運搬具23百万円、その他6百万円であります。 - #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2024/06/24 14:21
当社及び一部の連結子会社では、福島県その他の地域において、賃貸用不動産(土地、建物及び構築物等含む。)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は103百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は58百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。