ウッドワン(7898)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億9800万
- 2009年3月31日 -1.67%
- 5億8800万
- 2010年3月31日 -57.31%
- 2億5100万
- 2011年3月31日 +21.51%
- 3億500万
- 2012年3月31日 +20.33%
- 3億6700万
- 2013年3月31日 -1.63%
- 3億6100万
- 2014年3月31日 +10.53%
- 3億9900万
- 2015年3月31日 -41.6%
- 2億3300万
- 2016年3月31日 -2.58%
- 2億2700万
- 2017年3月31日 +84.14%
- 4億1800万
- 2018年3月31日 -22.01%
- 3億2600万
- 2019年3月31日 +0.92%
- 3億2900万
- 2020年3月31日 -3.95%
- 3億1600万
- 2021年3月31日 -1.58%
- 3億1100万
- 2022年3月31日 +17.36%
- 3億6500万
- 2023年3月31日 +58.08%
- 5億7700万
- 2024年3月31日 +14.21%
- 6億5900万
- 2025年3月31日 +30.96%
- 8億6300万
- 2025年6月30日 +30.48%
- 11億2600万
- 2026年3月31日 -29.31%
- 7億9600万
- 2026年6月30日 +37.81%
- 10億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 4億2300万
- 2009年3月31日 +5.44%
- 4億4600万
- 2010年3月31日 -51.35%
- 2億1700万
- 2011年3月31日 +25.81%
- 2億7300万
- 2012年3月31日 +19.78%
- 3億2700万
- 2013年3月31日 -1.22%
- 3億2300万
- 2014年3月31日 +12.38%
- 3億6300万
- 2015年3月31日 -45.18%
- 1億9900万
- 2016年3月31日 -2.01%
- 1億9500万
- 2017年3月31日 +96.92%
- 3億8400万
- 2018年3月31日 -24.22%
- 2億9100万
- 2019年3月31日 +0.34%
- 2億9200万
- 2020年3月31日 -2.05%
- 2億8600万
- 2021年3月31日 -1.75%
- 2億8100万
- 2022年3月31日 +17.79%
- 3億3100万
- 2023年3月31日 +64.95%
- 5億4600万
- 2024年3月31日 +11.54%
- 6億900万
- 2025年3月31日 +31.36%
- 8億
- 2026年3月31日 -7.63%
- 7億3900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主な科目と金額は、次のとおりです。2026/06/24 9:45
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 4,546 4,503 賞与引当金繰入額 558 522 役員退職慰労引当金繰入額 24 24 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法によっています。2026/06/24 9:45 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 9:45
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 127 0 6 121 賞与引当金 800 739 800 739 役員退職慰労引当金 426 24 7 444 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 42 42 賞与引当金 243 231 役員退職慰労引当金 133 139
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:45
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 43 42 賞与引当金 264 249 役員退職慰労引当金 133 139
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のものは時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっています。
② 市場価格のない株式等は移動平均法に基づく原価法によっています。
2.デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法によっています。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。
(1) 商品・製品・仕掛品・原材料(主要材料)
移動平均法2026/06/24 9:45