構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却しております。2020/06/25 10:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	10百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	2	1

2020/06/25 10:57

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
木質ボード事業用資産	福井県敦賀市	機械装置及び運搬具	107
処分予定資産	山口県熊毛郡平生町	建物及び構築物	26
		機械装置及び運搬具	119
		その他	0
遊休資産	福井県敦賀市	建物及び構築物	1

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す単位として、事業用資産については事業の種類別セグメントの区分別に、処分予定資産、遊休資産については個別資産別にグルーピングを行っております。
2019年3月期第2四半期において、当社が保有する木質ボード事業用資産に収益性の低下が見られることから、当資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(139百万円)として特別損失に計上いたしました。

2020/06/25 10:57

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/25 10:57

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/25 10:57