| 1946年7月 | 大阪市大正区に当社を設立し、合板製造・販売の事業を開始 |
| 1952年11月 | 大阪市浪速区に販売会社永大ベニヤ株式会社(1970年11月永大ハウジング株式会社に商号変更)を設立 |
| 1959年10月 | 大阪市港湾計画に基づき、本社工場を現在の大阪市住之江区に移転 |
| 1962年12月 | 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1963年7月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1964年4月 | 福井県敦賀市に敦賀事業所を開設し、合板工場の操業を開始 |
| 1964年5月 | 東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第二部より市場第一部に指定 |
| 1964年8月 | 大阪府堺市に堺事業所(現大阪事業所)を開設し、プレハブ住宅の本格生産開始 |
| 1967年11月 | 福島県いわき市に小名浜合板株式会社(現連結子会社の永大小名浜株式会社)を設立 |
| 1968年3月 | 山口県熊毛郡平生町に永大木材工業株式会社(現山口・平生事業所)を設立し、12月より操業を開始 |
| 1969年8月 | 敦賀事業所にパーティクルボード工場を完成 |
| 1969年12月 | 住宅機器事業を開始 |
| 1973年3月 | ブラジル国パラ州に合板製造の三菱商事株式会社との合弁会社EIDAI DO BRASIL MADEIRAS S.A.を設立 |
| 1978年2月 | 会社更生手続開始申立 |
| 1978年5月 | 会社更生手続開始決定 |
| 1978年5月 | 株式上場廃止 店頭登録移行(1年後廃止) |
| 1982年9月 | 更生計画認可決定。永大木材工業株式会社、永大ハウジング株式会社を吸収合併 |
| 1986年2月 | 敦賀事業所にパーティクルボード二次加工工場を新設 |
| 1993年10月 | 会社更生手続終結決定 |
| 1995年2月 | 永大テクニカ株式会社(1973年8月設立の株式会社日本合板流通機構を商号変更)を施工事業会社としてスタート |
| 1995年4月 | 徳島県小松島市にMDF(中質繊維板)製造の日本製紙株式会社との合弁会社エヌ・アンド・イー株式会社(現持分法適用関連会社)を設立 |
| 1997年6月 | EIDAI DO BRASIL MADEIRAS S.A.の三菱商事株式会社保有株式を全て取得し、子会社化 |
| 2004年3月 | 人材派遣会社永大スタッフサービス株式会社を設立 |
| 2005年3月 | 小名浜合板株式会社の株式を追加取得し、子会社化 |
| 2005年7月 | 業務請負会社永大テクノサポート株式会社を設立 |
| 2006年3月 | 小名浜合板株式会社の第三者割当増資を引受け |
| 2007年2月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2008年9月 | EIDAI DO BRASIL MADEIRAS S.A.が自己破産の申立 |
| 2008年12月 | EIDAI DO BRASIL MADEIRAS S.A.の破産申請の認可 |
| 2008年12月 | 小名浜合板株式会社を簡易株式交換により、完全子会社化 |
| 2011年4月 | 永大テクニカ株式会社の事業を当社に事業譲渡、8月に清算結了 |
| 2011年6月 | Eidai Vietnam Co.,Ltd.を設立 |
| 2011年12月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄指定 |
| 2012年5月 | Eidai Vietnam Co.,Ltd.が操業を開始 |
| 2012年10月 | 小名浜合板株式会社の商号を永大小名浜株式会社に変更 |
| 2013年7月 | 環境事業を開始 |
| 2014年3月 | 太陽光発電事業を開始 |
| 2017年9月 | PT. Eidai Industries Indonesiaを設立 |
| 2018年3月 | 環境事業から撤退 |
| 2018年11月 | PT. Eidai Industries Indonesiaが操業を開始 |
| 2019年5月 | 日本ノボパン工業株式会社との合弁会社ENボード株式会社を設立 |
| 2020年4月 | 関東住設産業株式会社を設立 |
| 2020年7月 | 関東住設産業株式会社が操業を開始 |
| 2022年4月 | 永大テクノサポート株式会社の事業を永大スタッフサービス株式会社へ事業譲渡、9月に清算結了 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行 |
| 2022年11月 | PT. Eidai Industries Indonesiaの清算手続きを開始 |
| 2022年11月 | ENボード株式会社が商用生産を開始 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
