四半期報告書-第56期第3四半期(平成26年10月1日-平成26年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、その内容は、賃貸事業であります。
2.売上高の調整額は、セグメント間の取引消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、四半期損益計算書の営業利益と一致しております。
Ⅱ 当第3四半期累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、その内容は、賃貸事業であります。
2.売上高の調整額は、セグメント間の取引消去であります。
3.セグメント利益の合計額は、四半期損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
(報告セグメントの区分の変更)
第1四半期会計期間より、会社組織の変更に伴い、従来の「化粧建材事業」及び「積層建材事業」を統合し、「内装建材事業」に改称しております。
なお、前第3四半期累計期間のセグメント情報は、会社組織変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。
(退職給付に関する会計基準等の適用)
「会計方針の変更」に記載のとおり、第1四半期会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、報告セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更いたしました。
なお、当該変更による各報告セグメント利益に及ぼす影響は軽微であります。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | |||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 四半期 損益計算書 計上額 (注)3 | |||
| 内装 建材事業 | 木構造 建材事業 | 計 | |||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 5,773 | 3,727 | 9,501 | 6 | 9,508 | - | 9,508 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | 0 | 4 | 5 | - | 5 | △5 | - |
| 計 | 5,773 | 3,732 | 9,506 | 6 | 9,513 | △5 | 9,508 |
| セグメント利益又は損失(△) | 228 | △22 | 205 | 3 | 208 | - | 208 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、その内容は、賃貸事業であります。
2.売上高の調整額は、セグメント間の取引消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、四半期損益計算書の営業利益と一致しております。
Ⅱ 当第3四半期累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報
| (単位:百万円) | |||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 四半期 損益計算書 計上額 (注)3 | |||
| 内装 建材事業 | 木構造 建材事業 | 計 | |||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 5,631 | 3,931 | 9,562 | 6 | 9,569 | - | 9,569 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | 0 | 0 | 0 | - | 0 | △0 | - |
| 計 | 5,631 | 3,931 | 9,563 | 6 | 9,569 | △0 | 9,569 |
| セグメント利益 | 58 | 4 | 63 | 3 | 66 | - | 66 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、その内容は、賃貸事業であります。
2.売上高の調整額は、セグメント間の取引消去であります。
3.セグメント利益の合計額は、四半期損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
(報告セグメントの区分の変更)
第1四半期会計期間より、会社組織の変更に伴い、従来の「化粧建材事業」及び「積層建材事業」を統合し、「内装建材事業」に改称しております。
なお、前第3四半期累計期間のセグメント情報は、会社組織変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。
(退職給付に関する会計基準等の適用)
「会計方針の変更」に記載のとおり、第1四半期会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、報告セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更いたしました。
なお、当該変更による各報告セグメント利益に及ぼす影響は軽微であります。