ノダ(7879)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年11月30日
- 6億6008万
- 2008年11月30日 -76.62%
- 1億5434万
- 2009年11月30日 -40.66%
- 9158万
- 2010年11月30日 -16.98%
- 7603万
- 2011年11月30日 -39.8%
- 4577万
- 2012年11月30日 +114.47%
- 9817万
- 2013年11月30日 +318.88%
- 4億1121万
- 2014年11月30日 +15.88%
- 4億7651万
- 2015年11月30日 +4.24%
- 4億9671万
- 2016年11月30日 -5.87%
- 4億6756万
- 2017年11月30日 +74.36%
- 8億1526万
- 2018年11月30日 -22.97%
- 6億2802万
- 2019年11月30日 -2.77%
- 6億1064万
- 2020年11月30日 -41.69%
- 3億5607万
- 2021年11月30日 +66.12%
- 5億9151万
- 2022年11月30日 +86.87%
- 11億536万
- 2023年11月30日 +45.19%
- 16億487万
- 2024年11月30日 +27.72%
- 20億4971万
- 2025年11月30日 +46.23%
- 29億9720万
個別
- 2007年11月30日
- 6億6091万
- 2008年11月30日 -76.6%
- 1億5463万
- 2009年11月30日 -40.2%
- 9247万
- 2010年11月30日 -17.07%
- 7668万
- 2011年11月30日 -40.16%
- 4588万
- 2012年11月30日 +113.63%
- 9803万
- 2013年11月30日 +318.58%
- 4億1033万
- 2014年11月30日 +15.86%
- 4億7541万
- 2015年11月30日 +4.26%
- 4億9565万
- 2016年11月30日 -5.91%
- 4億6634万
- 2017年11月30日 +73.17%
- 8億755万
- 2018年11月30日 -22.83%
- 6億2315万
- 2019年11月30日 -2.8%
- 6億571万
- 2020年11月30日 -27.4%
- 4億3972万
- 2021年11月30日 +48.51%
- 6億5304万
- 2022年11月30日 +71.33%
- 11億1884万
- 2023年11月30日 +44.44%
- 16億1607万
- 2024年11月30日 +22.87%
- 19億8570万
- 2025年11月30日 +44.97%
- 28億7863万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/02/25 15:46
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 662,403千円 1,427,294千円 法人税等及び税効果額 △198,768 △466,314 その他有価証券評価差額金 463,634 960,980 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/02/25 15:46
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 845,353 1,278,836 固定資産圧縮積立金 4,506 3,239
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/02/25 15:46
(注) 税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 880,598千円 1,346,912千円 全面時価評価法による評価差額 210,343 214,220
前連結会計年度(2024年11月30日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- e. 純資産2026/02/25 15:46
当連結会計年度末における純資産の残高は、39,550百万円となり、前連結会計年度末に比べ628百万円増加しました。その主な要因は、親会社株主に帰属する当期純損失の計上による利益剰余金の減少829百万円及び配当による利益剰余金の減少594百万円、その他有価証券評価差額金の増加947百万円、退職給付に係る調整累計額の増加722百万円、為替換算調整勘定の増加295百万円、非支配株主持分の増加79百万円などによるものです。
その結果、「自己資本比率」は46.8%となり前連結会計年度末45.2%に比べ1.6%の増加となりました。