- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
(注) 減価償却費の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る資本的支出であります。
【関連情報】
2020/01/31 9:58- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/01/31 9:58 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
(注) 減価償却費の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る資本的支出であります。
2020/01/31 9:58- #4 有形固定資産等明細表(連結)
2 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2020/01/31 9:58- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 5年~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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