3861 王子 HD

時価

6481億円

PER 予

8.39倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.59倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.76%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、事業構造改善費用、のれん - 機能材他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		事業構造改善費用		のれん - 機能材		建物及び構築物		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
2008/03	-		22.5億		-		5585億		-
2009/03	450百万		139億	+519.2%	-		5680億	+1.7%	-
2010/03	-		163億	+16.7%	-		5656億	-0.4%	-
2011/03	-		87.3億	-46.4%	-		5762億	+1.9%	-
2012/03	-		29.7億	-66%	-		5965億	+3.5%	-
2013/03	-		12.5億	-57.8%	54億		6100億	+2.3%	-
2014/03	-		46.9億	+274.6%	52.5億	-2.9%	6287億	+3.1%	-
2015/03	-		11.5億	-75.5%	48億	-8.5%	6624億	+5.4%	-
2016/03	-		27.4億	+138%	29.3億	-38.9%	6492億	-2%	-
2017/03	-		28.1億	+2.4%	33.7億	+14.9%	6547億	+0.8%	-
2018/03	-		-		50.4億	+49.8%	6616億	+1.1%	-
2019/03	-		13.5億	-52%	39.1億	-22.5%	6620億	+0.1%	-
2020/03	-		27.6億	+104.6%	32億	-18%	6704億	+1.3%	-
2021/03	-		19.8億	-28.3%	22.5億	-29.9%	6858億	+2.3%	97.5億
2022/03	-		18.7億	-5.5%	-		7100億	+3.5%	20.8億	-78.6%
2023/03	-		19.1億	+2.1%	-		7460億	+5.1%	18.4億	-11.8%
2024/03	-		-		-		7664億	+2.7%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 22億5200万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 5585億100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
事業構造改善費用: 139億4500万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 5679億7000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 162億8000万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 5656億200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 87億2600万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 5761億5900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 29億7100万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 5964億9700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 12億5300万
のれん - 機能材: 53億9900万
建物及び構築物: 6099億9200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 46億9400万
のれん - 機能材: 52億4500万
建物及び構築物: 6287億4800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 11億5200万
のれん - 機能材: 48億
建物及び構築物: 6624億4700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 27億4200万
のれん - 機能材: 29億3100万
建物及び構築物: 6492億1800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 28億900万
のれん - 機能材: 33億6700万
建物及び構築物: 6547億3000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: -
のれん - 機能材: 50億4300万
建物及び構築物: 6616億4000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 13億4800万
のれん - 機能材: 39億700万
建物及び構築物: 6620億100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 27億5800万
のれん - 機能材: 32億200万
建物及び構築物: 6704億
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 19億7700万
のれん - 機能材: 22億4600万
建物及び構築物: 6857億7900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 97億5000万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 18億6900万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 7099億8200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 20億8300万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: 19億900万
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 7460億700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 18億3800万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改善費用: -
のれん - 機能材: -
建物及び構築物: 7664億900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -