持分法の適用範囲の変動、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、利益準備金他4件
2007年3月
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 31億4200万
- 合計
- 4553億6600万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 30億1000万
- 合計
- 4399億
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 27億7800万
- 合計
- 3660億4800万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 8100万
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 28億7700万
- 合計
- 3462億4800万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 27億6100万
- 合計
- 3222億3600万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -24億200万
- 長期預り金
- 26億4600万
- 合計
- 1586億1300万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -26億5000万
- 長期預り金
- 92億9400万
- 合計
- -
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -6億7100万
- 長期預り金
- 80億6100万
- 合計
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- 22億5300万
- 長期預り金
- 80億2000万
- 合計
- -
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- 55億2700万
- 長期預り金
- 84億3000万
- 合計
- -
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -11億5100万
- 長期預り金
- 79億2900万
- 合計
- -
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -48億1900万
- 長期預り金
- 77億2800万
- 合計
- -
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- 113億2600万
- 長期預り金
- 74億9200万
- 合計
- -
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 74億1700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- 111億5600万
- 長期預り金
- 73億500万
- 合計
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 146億6900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 68億900万
- 合計
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 155億8100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 66億2000万
- 合計
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 利益準備金
- 246億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 104億7600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア
- -
- 長期預り金
- 64億2000万
- 合計
- -