3861 王子 HD

時価

6370億円

PER 予

8.24倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、利益準備金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	利益準備金	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア	長期預り金
2007/03	-	-	246億	-	-	-
2008/03	-	-	246億 ±0%	-	-	31.4億
2009/03	450百万	-	246億 ±0%	-	-	30.1億 -4.2%
2010/03	-	-	246億 ±0%	-	-	27.8億 -7.7%
2011/03	-	81百万	246億 ±0%	-	-	28.8億 +3.6%
2012/03	-	-	246億 ±0%	-	-	27.6億 -4%
2013/03	-	-	246億 ±0%	-	-24億	26.5億 -4.2%
2014/03	-	-	246億 ±0%	-	-26.5億赤拡	92.9億 +251.2%
2015/03	-	-	246億 ±0%	-	-6.71億赤縮	80.6億 -13.3%
2016/03	-	-	246億 ±0%	-	22.5億黒転	80.2億 -0.5%
2017/03	-	-	246億 ±0%	-	55.3億 +145.3%	84.3億 +5.1%
2018/03	-	-	246億 ±0%	-	-11.5億赤転	79.3億 -5.9%
2019/03	-	-	246億 ±0%	-	-48.2億赤拡	77.3億 -2.5%
2020/03	-	-	246億 ±0%	-	113億黒転	74.9億 -3.1%
2021/03	-	-	246億 ±0%	74.2億	112億 -1.5%	73.1億 -2.5%
2022/03	-	-	246億 ±0%	147億 +97.8%	-	68.1億 -6.8%
2023/03	-	-	246億 ±0%	156億 +6.2%	-	66.2億 -2.8%
2024/03	-	-	-	-	-	64.2億 -3%

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: -

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 31億4200万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 30億1000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 27億7800万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 8100万
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 28億7700万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 27億6100万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -24億200万
長期預り金: 26億4600万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -26億5000万
長期預り金: 92億9400万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -6億7100万
長期預り金: 80億6100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 22億5300万
長期預り金: 80億2000万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 55億2700万
長期預り金: 84億3000万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -11億5100万
長期預り金: 79億2900万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -48億1900万
長期預り金: 77億2800万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 113億2600万
長期預り金: 74億9200万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 74億1700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: 111億5600万
長期預り金: 73億500万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 146億6900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 68億900万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 155億8100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 66億2000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 印刷情報メディア: -
長期預り金: 64億2000万