3861 王子 HD

時価

6360億円

PER 予

8.23倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.83%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、売上高 - 生活産業資材他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	売上高 - 生活産業資材	少数株主利益	資産の部 - 機能材	法人税等合計
2008/03	-	-	-	1.87億	-	113億
2009/03	450百万	-	-	-1.64億赤転	-	37.8億 -66.5%
2010/03	-	-	-	3.75億黒転	-	119億 +213.6%
2011/03	-	81百万	-	2.68億 -28.5%	-	142億 +19.6%
2012/03	-	-	-	0.59億 -78%	-	176億 +24.4%
2013/03	-	-	5409億	39.3億大幅増	-	84億 -52.4%
2014/03	-	-	5521億 +2.1%	52.9億 +34.6%	-	218億 +159.5%
2015/03	-	-	5618億 +1.8%	39.2億 -25.9%	-	146億 -32.8%
2016/03	-	-	6038億 +7.5%	2.15億 -94.5%	-	112億 -23.3%
2017/03	-	-	6203億 +2.7%	7.46億 +247%	-	244億 +117.2%
2018/03	-	-	6513億 +5%	71.5億 +857.8%	-	216億 -11.4%
2019/03	-	-	6812億 +4.6%	142億 +98.1%	-	247億 +14%
2020/03	-	-	6861億 +0.7%	63.2億 -55.3%	-	336億 +36.4%
2021/03	-	-	6475億 -5.6%	20.6億 -67.4%	1792億	292億 -13.2%
2022/03	-	-	-	48.9億 +137.1%	1939億 +8.2%	369億 +26.3%
2023/03	-	-	-	16.6億 -66.1%	2575億 +32.8%	265億 -28.2%
2024/03	-	-	-	15.1億 -9.2%	-	253億 -4.5%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 1億8700万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 113億500万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: -1億6400万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 37億8300万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 3億7500万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 118億6200万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 8100万
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 2億6800万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 141億8800万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 5900万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 176億4800万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 5409億2800万
少数株主利益: 39億2800万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 84億400万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 5520億6200万
少数株主利益: 52億8900万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 218億1000万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 5617億5200万
少数株主利益: 39億1900万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 146億4700万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6037億5900万
少数株主利益: 2億1500万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 112億3400万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6202億8100万
少数株主利益: 7億4600万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 244億300万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6513億1900万
少数株主利益: 71億4500万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 216億3100万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6811億9000万
少数株主利益: 141億5200万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 246億6700万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6860億6600万
少数株主利益: 63億1900万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 336億3700万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: 6474億8900万
少数株主利益: 20億6200万
資産の部 - 機能材: 1792億2300万
法人税等合計: 291億8500万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 48億9000万
資産の部 - 機能材: 1939億1000万
法人税等合計: 368億6100万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 16億5700万
資産の部 - 機能材: 2575億2900万
法人税等合計: 264億7600万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上高 - 生活産業資材: -
少数株主利益: 15億500万
資産の部 - 機能材: -
法人税等合計: 252億8200万