減価償却費 - 資源環境ビジネス、未払費用、持分法適用会社の合併による自己株式の増加他4件
2008年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 451億
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- -
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 113億9100万
2009年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 409億6200万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- -
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 92億7500万
2010年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 451億9300万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- -
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 74億7300万
2011年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 444億3700万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- -
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 93億6900万
2012年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 464億3200万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- -
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 154億2700万
2013年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 52億4900万
- 未払費用
- 460億3200万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 64億2300万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 148億600万
2014年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 79億7400万
- 未払費用
- 439億5000万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -1200万
- 受取手形割引高
- 62億400万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 144億3000万
2015年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 108億6200万
- 未払費用
- 490億7700万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 122億400万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 160億4200万
2016年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 155億1000万
- 未払費用
- 430億9600万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 129億8700万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 98億3600万
2017年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 180億5800万
- 未払費用
- 437億2200万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 144億4300万
- 受取保険金
- 2億4900万
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 95億300万
2018年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 177億7400万
- 未払費用
- 495億6000万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 139億7900万
- 受取保険金
- 16億900万
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 96億6400万
2019年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 174億9500万
- 未払費用
- 489億1200万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 136億3100万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 66億8200万
2020年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 164億7900万
- 未払費用
- 484億8500万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 103億8600万
- 受取保険金
- 7億6000万
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 46億7200万
2021年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 163億800万
- 未払費用
- 488億7400万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 93億
- 受取保険金
- 18億9400万
- 研究開発費 - 機能材
- -
- のれん
- 31億2200万
2022年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 514億5700万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 107億6700万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- 22億5900万
- のれん
- 34億7200万
2023年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 498億900万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 112億7400万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- 22億3900万
- のれん
- 118億6800万
2024年3月
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 未払費用
- 530億5400万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 受取手形割引高
- 101億300万
- 受取保険金
- -
- 研究開発費 - 機能材
- 26億2600万
- のれん
- 180億8100万