退職給付制度改定益、従業員給料、持分法の適用範囲の変動他3件
2008年3月
2009年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 415億6600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- -
- デリバティブ評価益
- -
2010年3月
2011年3月
- 退職給付制度改定益
- 2800万
- 従業員給料
- 425億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- -
- デリバティブ評価益
- -
2012年3月
2013年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 458億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 1972億6200万
- デリバティブ評価益
- -
2014年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 455億6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2187億8900万
- デリバティブ評価益
- -
2015年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 468億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2252億2000万
- デリバティブ評価益
- -
2016年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 509億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2109億5700万
- デリバティブ評価益
- -
2017年3月
- 退職給付制度改定益
- 137億400万
- 従業員給料
- 537億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2175億9500万
- デリバティブ評価益
- -
2018年3月
- 退職給付制度改定益
- 13億500万
- 従業員給料
- 540億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2207億9800万
- デリバティブ評価益
- -
2019年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 528億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2241億2300万
- デリバティブ評価益
- -
2020年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 523億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- -
- 売上高 - 機能材
- 2146億6900万
- デリバティブ評価益
- -
2021年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 519億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- 97億5000万
- 売上高 - 機能材
- 1823億3800万
- デリバティブ評価益
- -
2022年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 529億5700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- 20億8300万
- 売上高 - 機能材
- -
- デリバティブ評価益
- 13億6700万
2023年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 551億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- 18億3800万
- 売上高 - 機能材
- -
- デリバティブ評価益
- 28億3800万
2024年3月
- 退職給付制度改定益
- -
- 従業員給料
- 595億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア
- 50億100万
- 売上高 - 機能材
- -
- デリバティブ評価益
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