3861 王子 HD

時価

6228億円

PER 予

8.06倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.91%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

退職給付制度改定益、従業員給料、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付制度改定益		従業員給料		持分法の適用範囲の変動		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア		売上高 - 機能材
2008/03	-		438億		-		-		-
2009/03	-		416億	-5.2%	450百万		-		-
2010/03	-		411億	-1.1%	-		-		-
2011/03	0.28億		426億	+3.6%	-		-		-
2012/03	0.55億	+96.4%	439億	+3.1%	-		-		-
2013/03	-		459億	+4.5%	-		-		1973億
2014/03	-		456億	-0.6%	-		-		2188億	+10.9%
2015/03	-		468億	+2.8%	-		-		2252億	+2.9%
2016/03	-		509億	+8.7%	-		-		2110億	-6.3%
2017/03	137億	大幅増	537億	+5.5%	-		-		2176億	+3.1%
2018/03	13.1億	-90.5%	541億	+0.6%	-		-		2208億	+1.5%
2019/03	-		529億	-2.2%	-		-		2241億	+1.5%
2020/03	-		524億	-1%	-		-		2147億	-4.2%
2021/03	-		519億	-0.8%	-		97.5億		1823億	-15.1%
2022/03	-		530億	+2%	-		20.8億	-78.6%	-
2023/03	-		551億	+4.1%	-		18.4億	-11.8%	-
2024/03	-		596億	+8.1%	-		-		-

2008年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 438億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -

2009年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 415億6600万
持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -

2010年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 410億9900万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -

2011年3月

退職給付制度改定益: 2800万
従業員給料: 425億8500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -

2012年3月

退職給付制度改定益: 5500万
従業員給料: 439億100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -

2013年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 458億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 1972億6200万

2014年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 455億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2187億8900万

2015年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 468億2800万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2252億2000万

2016年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 509億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2109億5700万

2017年3月

退職給付制度改定益: 137億400万
従業員給料: 537億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2175億9500万

2018年3月

退職給付制度改定益: 13億500万
従業員給料: 540億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2207億9800万

2019年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 528億8600万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2241億2300万

2020年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 523億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: 2146億6900万

2021年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 519億2100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 97億5000万
売上高 - 機能材: 1823億3800万

2022年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 529億5700万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 20億8300万
売上高 - 機能材: -

2023年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 551億500万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: 18億3800万
売上高 - 機能材: -

2024年3月

退職給付制度改定益: -
従業員給料: 595億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 印刷情報メディア: -
売上高 - 機能材: -