構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 1億2500万
- 2019年3月31日 +32.8%
- 1億6600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物については定額法、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~47年
構築物 10~45年
機械装置及び車両運搬具 4~14年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/08/08 14:16 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/08/08 14:16
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 33百万円 機械装置及び運搬具 3 105 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/08/08 14:16
上記のうち、工場財団設定分前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 立木 248 274 建物及び構築物 3,954 3,885 機械及び装置 1,521 1,092
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 3,210百万円 3,122百万円 機械及び装置 1,521 1,089 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2019/08/08 14:16
当社においては、建物及び構築物については定額法、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。また、連結子会社においては、主として定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/08/08 14:16
建物、構築物については定額法、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社においては、建物及び構築物については定額法、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。また、連結子会社においては、主として定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 8~47年
機械装置及び運搬具 4~14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/08/08 14:16