有価証券報告書-第84期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、主として定率法。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 5年～12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。