7975 リヒトラブ

7975
2026/04/21
時価
44億円
PER 予
19.61倍
2010年以降
赤字-68.13倍
(2010-2026年)
PBR
0.36倍
2010年以降
0.24-0.53倍
(2010-2026年)
配当 予
2.16%
ROE 予
1.82%
ROA 予
1.48%
資料
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リヒトラブ(7975)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2009年2月28日
27億5227万
2010年2月28日 -5.94%
25億8883万
2011年2月28日 +6.5%
27億5710万
2012年2月29日 -6.25%
25億8489万
2013年2月28日 -6.57%
24億1497万
2014年2月28日 -5.47%
22億8282万
2015年2月28日 -5.81%
21億5009万
2016年2月29日 -5.2%
20億3832万
2017年2月28日 -6.66%
19億261万
2018年2月28日 -7.22%
17億6515万
2019年2月28日 -6.27%
16億5449万
2020年2月29日 +26.76%
20億9722万
2021年2月28日 -6.14%
19億6850万
2022年2月28日 -6.74%
18億3590万
2023年2月28日 -7.86%
16億9169万
2024年2月29日 +9.77%
18億5693万
2025年2月28日 -15.48%
15億6955万

有報情報

#1 事業等のリスク
⑤不動産賃貸事業について
当社グループの不動産賃貸事業は、本社ビルの賃貸オフィスを始めとして、賃貸用住居や倉庫・駐車場等の賃貸収入が主体となっております。従って、国内の景気動向や不動産市況・企業業績等により稼働率が左右される状況にあり、賃貸市場の低迷や建物の老朽化等により稼働率が低下した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
⑥情報管理について
2025/05/23 9:10
#2 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、当社の静岡事業部及び大阪配送センター(賃貸用)の建物、構築物及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。在外連結子会社については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/05/23 9:10
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物-千円568,563千円
機械装置及び運搬具-千円99千円
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産
売却益として表示しております。
2025/05/23 9:10
#4 固定資産廃棄損に関する注記(連結)
※5 固定資産廃棄損の内訳
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物0千円342千円
機械装置及び運搬具47千円7千円
2025/05/23 9:10
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年2月29日)当連結会計年度(2025年2月28日)
建物及び構築物320,327千円350,977千円
土地1,168,514千円577,826千円
担保付債務は次のとおりであります。
2025/05/23 9:10
#6 有形固定資産等明細表(連結)
建物の当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
賃貸用物流倉庫 167,885千円2025/05/23 9:10
#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社は、大阪府において賃貸用のオフィスビルを、東京都において賃貸用住居及び倉庫用建物等を有しております。2024年2月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は144,048千円(主な賃貸収益は売上高、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。2025年2月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は157,960千円(主な賃貸収益は売上高、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、当連結会計年度増減額及び時価は、次のとおりであります。
2025/05/23 9:10
#8 追加情報、連結財務諸表(連結)
得資産の内容
(1)内容 土地及び建物 賃貸用住居
(2)所在地 大阪市東成区深江北
2025/05/23 9:10
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、当社の静岡事業部及び大阪配送センター(賃貸用)の建物、構築物及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/05/23 9:10

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