コクヨ(7984)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 178億1500万
- 2009年12月31日 -6.47%
- 166億6200万
- 2010年12月31日 -5.44%
- 157億5500万
- 2011年12月31日 -12.04%
- 138億5800万
- 2012年12月31日 -3.72%
- 133億4300万
- 2013年12月31日 -8.35%
- 122億2900万
- 2014年12月31日 -0.2%
- 122億400万
- 2015年12月31日 +23.13%
- 150億2700万
- 2016年12月31日 -4.93%
- 142億8600万
- 2017年12月31日 -1.67%
- 140億4700万
- 2018年12月31日 -3.68%
- 135億3000万
- 2019年12月31日 -2.85%
- 131億4500万
- 2020年12月31日 +0.78%
- 132億4800万
- 2021年12月31日 +15.46%
- 152億9600万
- 2022年12月31日 -2.54%
- 149億700万
- 2023年12月31日 +5.43%
- 157億1700万
- 2024年12月31日 +2.02%
- 160億3500万
- 2025年12月31日 +6.51%
- 170億7900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 15:02
当社及び国内連結子会社は、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を、それら以外については定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日から2007年3月31日までに取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法を採用している。また、1998年3月31日以前に取得した建物及び2007年3月31日以前に取得した建物以外については、旧定率法を採用している。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2026/03/26 15:02
担保資産に対応する債務前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 原材料及び貯蔵品 - 330 建物及び構築物(純額) - 123 機械装置及び運搬具(純額) - 147
該当事項はない。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (有形固定資産)2026/03/26 15:02
(無形固定資産)建物 東京品川オフィスのオフィス構築 1,819百万円 工具、器具及び備品 ファニチャー事業用金型 525百万円 機械及び装置 滋賀工場 312百万円 工具、器具及び備品 創業120周年関連動画 303百万円 リース資産 ファニチャー事業用金型 297百万円 機械及び装置 三重工場 174百万円 機械及び装置 芝山工場 171百万円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 15:02
当社グループは、事業用資産については、原則として各事業会社の事業単位を最小単位としてグルーピングを行っている。なお、連結子会社の㈱アクタスについては、店舗を最小単位としてグルーピングを行っている。のれん及びその他無形固定資産については、会社単位を資産グループの最小単位としている。場所 用途 種類 減損損失 その他無形固定資産 152 ㈱アクタス港北店 ほか(横浜市都筑区 ほか) 店舗 建物及び構築物 69 その他 6
上記資産のうちのれん及びその他無形固定資産については、収益性が低下したことにより帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上している。回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを12.3%で割り引いて算出している。 - #5 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の除却等
当社は、2026年5月に本社の移転を予定しておりますが、移転に伴い空室となる現本社の土地及び建物等の設備につきましては、売却を行う方針です。2026/03/26 15:02 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 15:02
2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を、それら以外については定率法を採用している。
ただし、1998年4月1日から2007年3月31日までに取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法を採用している。また、1998年3月31日以前に取得した建物及び2007年3月31日以前に取得した建物以外については、旧定率法を採用している。