7911 TOPPAN HD

時価

1兆2642億円

PER 予

21.74倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.25%

ROE 予

3.92%

ROA 予

2.28%

減価償却費、固定資産売却益、持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		固定資産売却益		持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野		連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/03	921億		5.86億		-		45.9億
2009/03	927億	+0.7%	3.6億	-38.6%	-		3.18億	-93.1%
2010/03	874億	-5.7%	3.99億	+10.8%	-		-
2011/03	829億	-5.2%	3.7億	-7.3%	-		-
2012/03	809億	-2.4%	1.05億	-71.6%	-		-
2013/03	680億	-16%	27.5億	大幅増	52.9億		-
2014/03	625億	-8.1%	18.7億	-32%	53.2億	+0.6%	-
2015/03	612億	-2.1%	23.4億	+25.5%	35.5億	-33.2%	-
2016/03	597億	-2.4%	100億	+328%	25.1億	-29.3%	-
2017/03	585億	-1.9%	1.89億	-98.1%	38.1億	+51.9%	-
2018/03	602億	+2.9%	29.1億	大幅増	32.1億	-15.7%	-
2019/03	602億	-0.1%	12.7億	-56.3%	47億	+46.2%	-
2020/03	560億	-7%	5.34億	-58%	96.4億	+105.2%	-
2021/03	630億	+12.6%	46.9億	+778.1%	93.1億	-3.4%	-
2022/03	642億	+1.9%	16.5億	-64.7%	87.8億	-5.7%	-
2023/03	708億	+10.3%	18.3億	+10.4%	91.6億	+4.4%	-
2024/03	831億	+17.4%	26.9億	+47.1%	-		-

2008年3月

減価償却費: 921億1700万
固定資産売却益: 5億8600万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 45億8600万

2009年3月

減価償却費: 927億2100万
固定資産売却益: 3億6000万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 3億1800万

2010年3月

減価償却費: 874億4900万
固定資産売却益: 3億9900万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2011年3月

減価償却費: 829億3900万
固定資産売却益: 3億7000万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2012年3月

減価償却費: 809億2300万
固定資産売却益: 1億500万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2013年3月

減価償却費: 679億6500万
固定資産売却益: 27億4600万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 52億8700万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2014年3月

減価償却費: 624億7300万
固定資産売却益: 18億6700万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 53億1800万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2015年3月

減価償却費: 611億7600万
固定資産売却益: 23億4400万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 35億5100万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2016年3月

減価償却費: 596億9100万
固定資産売却益: 100億3300万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 25億900万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2017年3月

減価償却費: 585億3500万
固定資産売却益: 1億8900万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 38億1100万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2018年3月

減価償却費: 602億1800万
固定資産売却益: 29億900万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 32億1200万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2019年3月

減価償却費: 601億8500万
固定資産売却益: 12億7200万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 46億9600万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2020年3月

減価償却費: 559億5300万
固定資産売却益: 5億3400万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 96億3600万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年3月

減価償却費: 630億100万
固定資産売却益: 46億8900万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 93億900万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年3月

減価償却費: 641億9500万
固定資産売却益: 16億5300万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 87億7600万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2023年3月

減価償却費: 708億
固定資産売却益: 18億2500万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: 91億6200万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2024年3月

減価償却費: 831億1200万
固定資産売却益: 26億8500万
持分法適用会社への投資額 - 情報コミュニケーション事業分野: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -