7911 TOPPAN HD

時価

1兆2984億円

PER 予

22.29倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.18%

ROE 予

3.92%

ROA 予

2.28%

法人税、売上原価、減損損失 - エレクトロニクス事業分野他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税		売上原価		減損損失 - エレクトロニクス事業分野		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
2008/03	162億		1.39兆		-		-
2009/03	133億	-18%	1.37兆	-1.3%	-		-
2010/03	142億	+7.1%	1.26兆	-7.9%	-		-
2011/03	148億	+3.7%	1.3兆	+2.8%	-		19.2億
2012/03	161億	+9.3%	1.26兆	-2.6%	-		-
2013/03	138億	-14.3%	1.25兆	-0.7%	-		-
2014/03	127億	-8.1%	1.28兆	+2.1%	-		-
2015/03	144億	+13.6%	1.27兆	-0.6%	-		-
2016/03	175億	+21.3%	1.21兆	-5%	18億		-
2017/03	237億	+35.4%	1.16兆	-3.9%	252億	大幅増	-
2018/03	121億	-49.2%	1.18兆	+1.4%	-		-
2019/03	204億	+69%	1.19兆	+1%	23.4億	-90.7%	-
2020/03	509億	+149.9%	1.19兆	-0.3%	57.9億	+147.3%	-
2021/03	530億	+4.2%	1.17兆	-1.7%	144億	+148.3%	-
2022/03	517億	-2.6%	1.21兆	+4.1%	13.3億	-90.7%	-
2023/03	357億	-30.8%	1.28兆	+5.3%	4.41億	-66.9%	-
2024/03	497億	+39.1%	1.29兆	+1.1%	-		-

2008年3月

法人税: 162億1400万
売上原価: 1兆3883億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2009年3月

法人税: 132億9100万
売上原価: 1兆3698億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2010年3月

法人税: 142億4000万
売上原価: 1兆2614億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2011年3月

法人税: 147億6600万
売上原価: 1兆2973億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 19億1500万

2012年3月

法人税: 161億3800万
売上原価: 1兆2633億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2013年3月

法人税: 138億3700万
売上原価: 1兆2539億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2014年3月

法人税: 127億2300万
売上原価: 1兆2800億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2015年3月

法人税: 144億4700万
売上原価: 1兆2724億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2016年3月

法人税: 175億2000万
売上原価: 1兆2092億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 17億9500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2017年3月

法人税: 237億1600万
売上原価: 1兆1622億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 252億1700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2018年3月

法人税: 120億5100万
売上原価: 1兆1784億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2019年3月

法人税: 203億7100万
売上原価: 1兆1898億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 23億4200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2020年3月

法人税: 508億9800万
売上原価: 1兆1858億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 57億9200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2021年3月

法人税: 530億1800万
売上原価: 1兆1655億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 143億8300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2022年3月

法人税: 516億6300万
売上原価: 1兆2127億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 13億3200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2023年3月

法人税: 357億4200万
売上原価: 1兆2766億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: 4億4100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2024年3月

法人税: 497億1000万
売上原価: 1兆2909億
減損損失 - エレクトロニクス事業分野: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -