7911 TOPPAN HD

7911
2024/09/18
時価
1兆3713億円
PER 予
23.97倍
2010年以降
4.63-153.02倍
(2010-2024年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.34-0.95倍
(2010-2024年)
配当 予
1.12%
ROE 予
3.82%
ROA 予
2.29%
資料
Link
CSV,JSON

売上高 - マテリアルソリューション事業分野

【期間】

連結

2013年3月31日
3734億5500万
2014年3月31日 -1.63%
3673億6700万
2015年3月31日 -4.71%
3500億6700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
この変更により、従来の耐用年数によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益が「エレクトロニクス事業分野」で8,172百万円減少しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格に基づいております。
2024/06/27 15:29
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の名称
KEYFIELDS PTE. LTD.
KEYfields (Myanmar) CO., Ltd.
REVOLX PTE. LTD.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社3社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/06/27 15:29
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2024/06/27 15:29
#4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
その他の収益321--321
外部顧客への売上高871,508512,671254,6541,638,833
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
(単位:百万円)
その他の収益536--536
外部顧客への売上高882,620529,443266,1851,678,249
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2024/06/27 15:29
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格に基づいております。2024/06/27 15:29
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2024/06/27 15:29
#7 経営上の重要な契約等
(1) 技術導入契約
契約会社名契約先契約の内容契約発効日技術料
TOPPANホールディングス㈱(当社)九州ナノテック光学㈱液晶調光フィルムに関する技術2016年5月10日頭金及び売上高に対し一定率
(2) 技術供与契約
該当事項はありません。
2024/06/27 15:29
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、当期の売上高は前期に比べ2.4%増の1兆6,782億円となりました。また、営業利益は持株会社への移行に伴う一過性の統合費用の増加等により3.1%減の742億円、経常利益は2.0%増の828億円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は22.2%増の743億円となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。なお、上記の持株会社への移行に伴う統合費用のうち、全社費用は各セグメントに配分しておりません。
2024/06/27 15:29
#9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(損益計算書関係)
当社は、2023年10月1日に持株会社体制へ移行しております。これに伴い、損益計算書に関して、前事業年度は 売上高、売上原価、売上総利益として表示しておりましたが、当事業年度からは営業収益、営業費用、営業総利益とし、持株会社体制移行後に係る営業収益については、関係会社からの経営指導料・不動産賃貸収入・受取配当金を独立掲記し、また営業費用については、不動産賃貸原価を独立掲記しております。
2024/06/27 15:29
#10 連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社3社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2024/06/27 15:29
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社3社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2024/06/27 15:29
#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「収益認識関係 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2024/06/27 15:29