7911 TOPPAN HD

時価

1兆2971億円

PER 予

22.27倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.18%

ROE 予

3.92%

ROA 予

2.28%

その他有価証券評価差額金、自己株式の取得による支出、平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		自己株式の取得による支出		平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野		減価償却費 - 生活・産業事業分野
2007/03	388億		-		-		-
2008/03	186億	-52%	-4.94億		-		-
2009/03	30.9億	-83.4%	-93.7億	赤拡	-		-
2010/03	114億	+270.5%	-0.89億	赤縮	-		-
2011/03	65.8億	-42.5%	-0.9億	赤拡	-		-
2012/03	148億	+124.8%	-0.29億	赤縮	-		-
2013/03	243億	+64.5%	-0.57億	赤拡	-		-
2014/03	331億	+36%	-0.83億	赤拡	-		-
2015/03	1505億	+355.2%	-0.69億	赤縮	-		163億
2016/03	1385億	-8%	-0.84億	赤拡	-		181億	+11.3%
2017/03	2085億	+50.5%	-0.65億	赤縮	-		176億	-3%
2018/03	2853億	+36.8%	-0.66億	赤拡	-		178億	+1.3%
2019/03	2930億	+2.7%	-0.27億	赤縮	25		180億	+1%
2020/03	1861億	-36.5%	-0.22億	赤縮	12	-52%	159億	-11.5%
2021/03	2734億	+46.9%	-74億	赤拡	10	-16.67%	201億	+26.6%
2022/03	2038億	-25.5%	-157億	赤拡	13	+30%	207億	+2.5%
2023/03	1195億	-41.4%	-170億	赤拡	19	+46.15%	250億	+21.2%
2024/03	1708億	+43%	-449億	赤拡	-		-

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 388億1400万
自己株式の取得による支出: -
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 186億1500万
自己株式の取得による支出: -4億9400万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 30億8900万
自己株式の取得による支出: -93億7200万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 114億4500万
自己株式の取得による支出: -8900万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 65億7600万
自己株式の取得による支出: -9000万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 147億8200万
自己株式の取得による支出: -2900万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 243億2200万
自己株式の取得による支出: -5700万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 330億7000万
自己株式の取得による支出: -8300万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 1505億4300万
自己株式の取得による支出: -6900万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 162億5900万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 1385億3600万
自己株式の取得による支出: -8400万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 180億9900万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 2085億900万
自己株式の取得による支出: -6500万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 175億5800万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 2853億800万
自己株式の取得による支出: -6600万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 177億8800万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 2929億9600万
自己株式の取得による支出: -2700万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: 25
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 179億7100万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 1860億7800万
自己株式の取得による支出: -2200万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: 12
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 159億200万

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 2734億3100万
自己株式の取得による支出: -73億9500万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: 10
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 201億3800万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 2037億9400万
自己株式の取得による支出: -156億7800万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: 13
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 206億5100万

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 1194億5100万
自己株式の取得による支出: -169億7100万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: 19
減価償却費 - 生活・産業事業分野: 250億3100万

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 1708億1200万
自己株式の取得による支出: -449億200万
平均臨時雇用人員 - エレクトロニクス事業分野: -
減価償却費 - 生活・産業事業分野: -