7912 大日本印刷

7912
2026/06/26
時価
1兆2683億円
PER 予
13.11倍
2010年以降
赤字-42.34倍
(2010-2026年)
PBR
1.05倍
2010年以降
0.39-1.2倍
(2010-2026年)
配当 予
1.42%
ROE 予
7.98%
ROA 予
4.67%
資料
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大日本印刷(7912)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
451億7100万
2009年3月31日
-209億3300万
2009年12月31日
196億2000万
2010年3月31日 +18.64%
232億7800万
2010年6月30日 -62.21%
87億9700万
2010年9月30日 +95.9%
172億3300万
2010年12月31日 +49.83%
258億2000万
2011年3月31日 -3.05%
250億3200万
2011年6月30日 -82.53%
43億7400万
2011年9月30日 +92.55%
84億2200万
2011年12月31日 -51.72%
40億6600万
2012年3月31日
-163億5600万
2012年6月30日
-42億1100万
2012年9月30日
3億9600万
2012年12月31日 +999.99%
98億9600万
2013年3月31日 +94.19%
192億1700万
2013年6月30日 -63.26%
70億6000万
2013年9月30日 +110.57%
148億6600万
2013年12月31日 +48%
220億200万
2014年3月31日 +16.54%
256億4100万
2014年6月30日 -70.62%
75億3400万
2014年9月30日 +101.14%
151億5400万
2014年12月31日 +62.18%
245億7700万
2015年3月31日 +9.55%
269億2300万

個別

2008年3月31日
303億4300万
2009年3月31日
-199億7300万
2010年3月31日
101億2100万
2011年3月31日 +69.13%
171億1800万
2012年3月31日
-185億400万
2013年3月31日
149億3300万
2014年3月31日 -15.98%
125億4700万
2015年3月31日 +74.25%
218億6300万
2016年3月31日 +4.51%
228億4800万
2017年3月31日 -12.53%
199億8500万
2018年3月31日 -8.17%
183億5300万
2019年3月31日
-511億9600万
2020年3月31日
299億9800万
2021年3月31日 -57.85%
126億4400万
2022年3月31日 +588.3%
870億2900万
2023年3月31日 -6.18%
816億5300万
2024年3月31日 +25.3%
1023億1200万
2025年3月31日 -8.95%
931億5100万
2026年3月31日 -12.59%
814億2700万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
イ.固定報酬:固定報酬は、客観的な報酬市場データを参考としつつ、役位を基準として、担当する職務、責任等の要素を勘案して決定するものとします。固定報酬は、毎月支給します。
ロ.賞与:賞与は、「連結営業利益」、「親会社株主に帰属する当期純利益」及び「ROE」を指標として、主として当事業年度の貢献度等を勘案して決定するものとします。賞与は、各事業年度の終了後において、当該事業年度の業績を基礎として算定した上で支給します。なお、当社は賞与の業績指標である3つの指標に加えて、サステナビリティへの動機付けを目的とした非財務指標(GHG排出量削減等)の目標達成度も考慮する旨を次年度の決定方針に追加し、2026年4月13日開催の取締役会で決議しました。
ハ.株式報酬:株式報酬は、中長期的な企業価値向上に向けたインセンティブを高めること、取締役が株式を保有することにより株主との利益共有を図ることを目的として、譲渡制限付株式報酬制度を導入しています。
2026/06/23 15:57
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当年度は、2023-2025年度の中期経営計画の最終年度として、「事業戦略」「財務戦略」「非財務戦略」に基づく取り組みを通じて、持続的な事業価値・株主価値の創出に注力しました。「事業戦略」では、中長期的に強みを発揮する事業ポートフォリオを構築するとともに、市場成長性と収益性が高い事業を中心に価値の創出を加速させました。「財務戦略」では、創出したキャッシュを事業のさらなる成長投資と株主還元に適切に配分すべく、政策保有株式の売却、計画的な自己株式の取得を行いました。「非財務戦略」では、「人への投資の拡大」「知的資本の強化」「環境への取り組み」を中心に、サステナブルな成長を支える経営基盤の強化を図りました。
その結果、当連結会計年度のDNPグループの売上高は1兆5,125億円(前期比3.8%増)、営業利益は1,010億円(前期比7.9%増)、経常利益は1,192億円(前期比2.9%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券の売却にともなう特別利益の計上もあり、1,039億円(前期比6.1%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2026/06/23 15:57
#3 配当政策(連結)
(注)1.前期の年間配当金は1株につき54円でありますが、2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しており、当該株式分割を考慮すると前期の年間配当金は38円となります。
2.特別損益等の一過性の要因を除いた親会社株主に帰属する当期純利益を基準とする配当性向
2026/06/23 15:57
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額2,514円77銭2,759円41銭
1株当たり当期純利益238円90銭235円48銭
潜在株式調整後1株当たり当期純利益238円87銭235円45銭
(注)1.2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
2.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/06/23 15:57

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