大日本印刷(7912)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 451億7100万
- 2009年3月31日
- -209億3300万
- 2009年12月31日
- 196億2000万
- 2010年3月31日 +18.64%
- 232億7800万
- 2010年6月30日 -62.21%
- 87億9700万
- 2010年9月30日 +95.9%
- 172億3300万
- 2010年12月31日 +49.83%
- 258億2000万
- 2011年3月31日 -3.05%
- 250億3200万
- 2011年6月30日 -82.53%
- 43億7400万
- 2011年9月30日 +92.55%
- 84億2200万
- 2011年12月31日 -51.72%
- 40億6600万
- 2012年3月31日
- -163億5600万
- 2012年6月30日
- -42億1100万
- 2012年9月30日
- 3億9600万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 98億9600万
- 2013年3月31日 +94.19%
- 192億1700万
- 2013年6月30日 -63.26%
- 70億6000万
- 2013年9月30日 +110.57%
- 148億6600万
- 2013年12月31日 +48%
- 220億200万
- 2014年3月31日 +16.54%
- 256億4100万
- 2014年6月30日 -70.62%
- 75億3400万
- 2014年9月30日 +101.14%
- 151億5400万
- 2014年12月31日 +62.18%
- 245億7700万
- 2015年3月31日 +9.55%
- 269億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 303億4300万
- 2009年3月31日
- -199億7300万
- 2010年3月31日
- 101億2100万
- 2011年3月31日 +69.13%
- 171億1800万
- 2012年3月31日
- -185億400万
- 2013年3月31日
- 149億3300万
- 2014年3月31日 -15.98%
- 125億4700万
- 2015年3月31日 +74.25%
- 218億6300万
- 2016年3月31日 +4.51%
- 228億4800万
- 2017年3月31日 -12.53%
- 199億8500万
- 2018年3月31日 -8.17%
- 183億5300万
- 2019年3月31日
- -511億9600万
- 2020年3月31日
- 299億9800万
- 2021年3月31日 -57.85%
- 126億4400万
- 2022年3月31日 +588.3%
- 870億2900万
- 2023年3月31日 -6.18%
- 816億5300万
- 2024年3月31日 +25.3%
- 1023億1200万
- 2025年3月31日 -8.95%
- 931億5100万
- 2026年3月31日 -12.59%
- 814億2700万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- イ.固定報酬:固定報酬は、客観的な報酬市場データを参考としつつ、役位を基準として、担当する職務、責任等の要素を勘案して決定するものとします。固定報酬は、毎月支給します。2026/06/23 15:57
ロ.賞与:賞与は、「連結営業利益」、「親会社株主に帰属する当期純利益」及び「ROE」を指標として、主として当事業年度の貢献度等を勘案して決定するものとします。賞与は、各事業年度の終了後において、当該事業年度の業績を基礎として算定した上で支給します。なお、当社は賞与の業績指標である3つの指標に加えて、サステナビリティへの動機付けを目的とした非財務指標(GHG排出量削減等)の目標達成度も考慮する旨を次年度の決定方針に追加し、2026年4月13日開催の取締役会で決議しました。
ハ.株式報酬:株式報酬は、中長期的な企業価値向上に向けたインセンティブを高めること、取締役が株式を保有することにより株主との利益共有を図ることを目的として、譲渡制限付株式報酬制度を導入しています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当年度は、2023-2025年度の中期経営計画の最終年度として、「事業戦略」「財務戦略」「非財務戦略」に基づく取り組みを通じて、持続的な事業価値・株主価値の創出に注力しました。「事業戦略」では、中長期的に強みを発揮する事業ポートフォリオを構築するとともに、市場成長性と収益性が高い事業を中心に価値の創出を加速させました。「財務戦略」では、創出したキャッシュを事業のさらなる成長投資と株主還元に適切に配分すべく、政策保有株式の売却、計画的な自己株式の取得を行いました。「非財務戦略」では、「人への投資の拡大」「知的資本の強化」「環境への取り組み」を中心に、サステナブルな成長を支える経営基盤の強化を図りました。2026/06/23 15:57
その結果、当連結会計年度のDNPグループの売上高は1兆5,125億円(前期比3.8%増)、営業利益は1,010億円(前期比7.9%増)、経常利益は1,192億円(前期比2.9%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券の売却にともなう特別利益の計上もあり、1,039億円(前期比6.1%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #3 配当政策(連結)
- (注)1.前期の年間配当金は1株につき54円でありますが、2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しており、当該株式分割を考慮すると前期の年間配当金は38円となります。2026/06/23 15:57
2.特別損益等の一過性の要因を除いた親会社株主に帰属する当期純利益を基準とする配当性向 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 15:57
(注)1.2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 2,514円77銭 2,759円41銭 1株当たり当期純利益 238円90銭 235円48銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 238円87銭 235円45銭
2.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。