有価証券報告書-第132期(2025/04/01-2026/03/31)

(ⅳ)指標及び目標
「DNPグループ環境ビジョン2050」の実現に向けて、中期目標を掲げて具体的な活動を進めています。

指標	目標	実績見込み(当連結会計年度)
GHG排出量の削減(Scope1+2) *1	2028年度末までに37.8%削減 2030年度末までに46.2%削減 (2019年度比) *5	32.3%削減
GHG排出量の削減 (Scope3 カテゴリ1・3・4・5) *1	2028年度末までに22.5%削減 2030年度末までに27.5%削減 (2019年度比)	18.3%削減
環境配慮製品・サービス 「スーパーエコプロダクツ *4」 総売上高比率 *1	2028年度末までに24.9%に拡大 2030年度末までに30%に拡大	18.3%
資源循環率の向上 (不要物に対するマテリアルリサイクル ・ケミカルリサイクル比率) *2	2028年度末までに67.8%達成 2030年度末までに70%達成	65.9%
水使用量の削減 *2 (水使用量原単位)	2028年度末までに24.5%削減 2030年度末までに30%削減 (2019年度比)	11.6%削減
「印刷・加工用紙調達ガイドライン」 適合品調達率 *3	2025年度末までに98%、 2030年度末までに100%達成	99.9%

*1 対象:大日本印刷株式会社及び連結グループ会社
*2 対象:大日本印刷株式会社及び連結グループ会社の製造拠点
*3 対象:大日本印刷株式会社及び国内の主要な連結グループ会社
*4 自社独自の基準で特定した環境配慮に優れた製品・サービス
*5 GHG排出量削減目標は、パリ協定の努力目標である「1.5℃目標(温度上昇を1.5℃以内に抑える水準の目標)」に準じて「基準年度比で年率4.2%の削減」とする。
さらに環境への取り組みを推進するため、2026年度から2028年度までの中期経営計画において、3年間累計で100億円規模の環境投資を行うことを新たなKPIとして設定しました。
また、事業の拡大や事業構成の変化を踏まえ、水資源に関する目標については、2026年度より内容を見直しています。具体的には、より実効性の高い進捗管理を進めるため、水使用量の多い10拠点に対象を絞り、水使用量原単位を2030年度までに2019年度比で30%削減することを目指す目標に変更しました。これにより、影響の大きい領域に重点を置いた施策設計とし、着実な改善を進めていきます。
これらの対応により、環境への取り組みの実効性を高め、脱炭素社会、循環型社会、自然共生社会の実現に向けた活動を加速していきます。