有価証券報告書-第121期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において区分掲記していた流動負債の「1年内償還予定の社債」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表において流動負債の「1年内償還予定の社債」に表示していた1,850百万円及び「その他」79,272百万円は、「その他」81,122百万円に組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1.前連結会計年度において区分掲記していた営業外収益の「設備賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において営業外収益の「設備賃貸料」に表示していた1,312百万円及び「その他」3,646百万円は、「その他」4,958百万円に組み替えている。
2.前連結会計年度において区分掲記していた営業外費用の「貸与資産減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において営業外費用の「貸与資産減価償却費」に表示していた670百万円及び「その他」2,661百万円は、「その他」3,331百万円に組み替えている。
3.前連結会計年度において区分掲記していた特別利益の「受取補償金」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において特別利益の「受取補償金」に表示していた297百万円及び「その他」215百万円は、「その他」512百万円に組み替えている。
4.前連結会計年度において区分掲記していた特別損失の「減損損失」及び「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において特別損失の「減損損失」に表示していた140百万円、「投資有価証券評価損」に表示していた330百万円、及び「その他」617百万円は、「その他」1,088百万円に組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度においては区分掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していた△8,412百万円は、「無形固定資産の取得による支出」△7,765百万円及び「その他」△646百万円に組み替えている。