有価証券報告書-第125期(平成27年10月1日-平成28年9月30日)

4 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	10～20年
工具、器具及び備品	3～20年

リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価を零とする定額法を採用しております。
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
長期前払費用
定額法