減価償却費
連結
- 2015年3月31日
- 7800万
- 2016年3月31日 +166.67%
- 2億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額48,536百万円は報告セグメントに配分していない現金・預金、投資有価証券、全社(研究開発・管理)の固定資産等48,902百万円およびセグメント間の債権債務消去額△366百万円であります。2019/02/12 13:29
(3) 減価償却費の調整額1,617百万円は、全社(研究開発・管理)の固定資産に係るものであります。
(4) 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額1,209百万円は、全社(研究開発・管理)の設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額1,109百万円は、全社(研究開発・管理)の固定資産に係るものであります。2019/02/12 13:29
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりであります。2019/02/12 13:29
前連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日) 当連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 研究開発費 2,334 2,519 減価償却費 1,462 1,180 貸倒引当金繰入額 △90 23 - #4 業績等の概要
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2019/02/12 13:29
営業活動の結果得られた資金は148億15百万円(前期比31.4%減)となりました。これは主にたな卸資産の増加額として36億88百万円計上した一方、税金等調整前当期純利益として78億83百万円、減価償却費として78億47百万円、仕入債務の増加額として25億78百万円計上したこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/02/12 13:29
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2015年3月31日) 当事業年度(2016年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費 512 509 減損損失 734 665
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/02/12 13:29
(注) 前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2015年3月31日) 当連結会計年度(2016年3月31日) たな卸資産 282百万円 276百万円 減価償却費 654 758 減損損失 1,176 1,025