7915 NISSHA

7915
2024/10/31
時価
966億円
PER 予
13.93倍
2010年以降
赤字-40.27倍
(2010-2023年)
PBR
0.76倍
2010年以降
0.35-2.76倍
(2010-2023年)
配当 予
2.63%
ROE 予
5.44%
ROA 予
2.57%
資料
Link
CSV,JSON

工具

【期間】

連結

2008年3月31日
21億4000万
2009年3月31日 -6.07%
20億1000万
2010年3月31日 -11.84%
17億7200万
2010年12月31日 -6.83%
16億5100万
2011年3月31日 -9.09%
15億100万
2011年6月30日 +7.93%
16億2000万
2011年9月30日 -9.44%
14億6700万
2011年12月31日 -2.18%
14億3500万
2012年3月31日 +4.25%
14億9600万
2012年6月30日 -7.15%
13億8900万
2012年9月30日 -2.95%
13億4800万
2012年12月31日 -3.41%
13億200万
2013年3月31日 -5.07%
12億3600万
2013年6月30日 -3.07%
11億9800万
2013年9月30日 +17.2%
14億400万
2013年12月31日 -4.77%
13億3700万
2014年3月31日 -7.78%
12億3300万
2014年6月30日 +2.03%
12億5800万
2014年9月30日 +6.28%
13億3700万
2014年12月31日 -0.3%
13億3300万
2015年3月31日 +0.98%
13億4600万
2015年6月30日 -5.2%
12億7600万
2015年9月30日 +10.19%
14億600万
2015年12月31日 -3.06%
13億6300万
2016年3月31日 +12.77%
15億3700万
2016年6月30日 -1.04%
15億2100万
2016年9月30日 +4.87%
15億9500万
2016年12月31日 +10.6%
17億6400万
2017年3月31日 +40.02%
24億7000万
2017年6月30日 -2.71%
24億300万
2017年9月30日 +2.58%
24億6500万
2017年12月31日 +1.46%
25億100万
2018年3月31日 +16.07%
29億300万
2018年6月30日 -1.41%
28億6200万
2018年9月30日 +6.85%
30億5800万
2018年12月31日 +0.16%
30億6300万
2019年3月31日 -4.7%
29億1900万
2019年6月30日 -1.75%
28億6800万
2019年9月30日 -4.29%
27億4500万
2019年12月31日 -1.02%
27億1700万

個別

2008年3月31日
17億3100万
2009年3月31日 -7.51%
16億100万
2010年3月31日 -15.55%
13億5200万
2011年3月31日 -13.98%
11億6300万
2012年3月31日 +8.08%
12億5700万
2013年3月31日 -25.78%
9億3300万
2014年3月31日 -25.94%
6億9100万
2015年3月31日 +24.89%
8億6300万
2016年3月31日 +25.84%
10億8600万
2017年3月31日 +39.04%
15億1000万
2017年12月31日 -1.06%
14億9400万
2018年12月31日 +23.83%
18億5000万
2019年12月31日 -42.65%
10億6100万
2020年12月31日 +38.17%
14億6600万
2021年12月31日 -13.17%
12億7300万
2022年12月31日 +24.98%
15億9100万
2023年12月31日 -12.01%
14億

有報情報

#1 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 1. 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。
ソフトウエア仮勘定SAP導入(FIS)64百万円
工具型内塗装 RIM設備49百万円
ソフトウエア仮勘定EWM(姫路、京都)26百万円
2. 当期減少額のうち主なものは、次のとおりです。
2024/03/22 13:12
#2 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
2223
京都機械工具10,00010,000円滑な関係を維持し、地域社会の発展に協力して取り組むため
2219
(注) 特定投資株式の定量的な保有効果については、取引先との営業機密にあたるとの判断により記載いたしませんが、保有合理性は上記aの方法に基づき検証を行っており、十分な保有合理性があると判断しています。
みなし保有株式
2024/03/22 13:12
#3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
機械装置及び運搬具 5~10年
工具、器具及び備品 2~10年
取得原価には、当該資産の取得に直接付随するコスト、解体・除去および設置場所の原状回復コストの当初見積額、ならびに資産計上の要件を満たす借入コストを含めています。
2024/03/22 13:12
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物15~50年
構築物10~45年
工具、器具及び備品2~5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2024/03/22 13:12