3948 光ビジネスフォーム

3948
2026/03/10
時価
68億円
PER 予
30.24倍
2009年以降
赤字-50.74倍
(2009-2025年)
PBR
0.68倍
2009年以降
0.2-0.8倍
(2009-2025年)
配当 予
4.24%
ROE 予
2.24%
ROA 予
1.82%
資料
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光ビジネスフォーム(3948)の建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年12月31日
18億8639万
2009年12月31日 -3.98%
18億1126万
2010年12月31日 -6.9%
16億8635万
2011年3月31日 -0.42%
16億7919万
2011年6月30日 -1.04%
16億6180万
2011年9月30日 -1.05%
16億4441万
2011年12月31日 -1.06%
16億2702万
2012年3月31日 -1.01%
16億1059万
2012年6月30日 -0.75%
15億9846万
2012年9月30日 -1.16%
15億7984万
2012年12月31日 -1.56%
15億5526万
2013年3月31日 -1.05%
15億3897万
2013年6月30日 -1.11%
15億2190万
2013年9月30日 -1.07%
15億556万
2013年12月31日 -2.45%
14億6865万
2014年3月31日 -1.05%
14億5324万
2014年6月30日 -1.41%
14億3268万
2014年9月30日 -2.18%
14億145万
2014年12月31日 -0.97%
13億8784万
2015年3月31日 -1.08%
13億7280万
2015年6月30日 -0.73%
13億6280万
2015年9月30日 -0.34%
13億5820万
2015年12月31日 -1.05%
13億4388万
2016年3月31日 -1.05%
13億2971万
2016年6月30日 -1.14%
13億1449万
2016年9月30日 -1.16%
12億9927万
2016年12月31日 -1.16%
12億8424万
2017年3月31日 -0.53%
12億7737万
2017年6月30日 +4.14%
13億3021万
2017年9月30日 -0.4%
13億2490万
2017年12月31日 -1.16%
13億952万
2018年3月31日 -1.1%
12億9518万
2018年6月30日 -1.12%
12億8072万
2018年9月30日 -1.18%
12億6561万
2018年12月31日 -0.81%
12億5536万
2019年3月31日 -1.08%
12億4185万
2019年6月30日 -0.67%
12億3347万
2019年9月30日 -1.19%
12億1884万
2019年12月31日 -0.85%
12億849万
2020年3月31日 -1.23%
11億9366万
2020年6月30日 -0.09%
11億9256万
2020年9月30日 -1.26%
11億7750万
2020年12月31日 -1.28%
11億6244万
2021年3月31日 -1.24%
11億4800万
2021年6月30日 -1.31%
11億3293万
2021年9月30日 -1.3%
11億1815万
2021年12月31日 -1.02%
11億674万
2022年3月31日 -0.32%
11億322万
2022年6月30日 -1.34%
10億8841万
2022年9月30日 -1.17%
10億7566万
2022年12月31日 -1.19%
10億6287万
2023年3月31日 +0.15%
10億6445万
2023年6月30日 -1.43%
10億4926万
2023年9月30日 -1.34%
10億3517万
2023年12月31日 +4.71%
10億8389万
2024年3月31日 -2.27%
10億5927万
2024年6月30日 -4.02%
10億1671万
2024年9月30日 -5.52%
9億6061万
2024年12月31日 -1.31%
9億4807万
2025年3月31日 -1.31%
9億3564万
2025年6月30日 -1.31%
9億2341万
2025年9月30日 +2.9%
9億5016万
2025年12月31日 -1.72%
9億3379万

有報情報

#1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
(耐用年数の変更)
当事業年度において、高尾工場の稼働を終了し解体することを決定したことに伴い、高尾工場の建物及び不要となる固定資産の耐用年数を見直し、残存使用見込期間まで短縮しております。
これにより、従来の方法に比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ109,871千円減少しております。
2025/03/28 10:52
#2 固定資産除却損の注記
※4 固定資産除却損(特別損失)の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物(建物附属設備)8,242千円-千円
8,242-
2025/03/28 10:52
#3 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物野田工場電気設備等32,669千円
資産除去債務23,827千円
リース資産DPP第2センター印刷機器68,492千円
全社パソコン18,796千円
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2025/03/28 10:52
#4 設備の新設、除却等の計画(連結)
要な設備の新設等
2024年2月16日に公表いたしました中期経営計画に基づき、「BPOソリューションセンター(仮称)構想」の新設を検討中であります。
なお、旧高尾工場の建物の解体に際し土壌汚染状況の調査が必要であり、現在、専門の調査会社のサポートを得ながら、東京都及び八王子市との間で協議を進めております。また、建設業者との協議も適時進めている所でありますが、昨今の建築資材、労務費等の高騰もあり、投資規模については柔軟な対応を要する面もあります。よって、BPO市場等の動向を踏まえ、当社の事業規模に照らして適切な投資規模となるよう慎重に判断して参ります。2025/03/28 10:52
#5 設備投資等の概要
(1)ビジネスフォーム
野田工場において、電気設備等の建物に32,669千円、印刷機器の機械及び装置に29,800千円、その他合わせて68,969千円の投資を実施いたしました。
なお、重要な設備の除却又は売却はありません。
2025/03/28 10:52
#6 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
イ 当該資産除去債務の概要
当社工場等の建物に係る建設リサイクル法に基づく再資源化費用、石綿障害予防規則に基づくアスベスト除去費用、及び土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査費用等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法
2025/03/28 10:52
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/03/28 10:52

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