光ビジネスフォーム(3948)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 18億8639万
- 2009年12月31日 -3.98%
- 18億1126万
- 2010年12月31日 -6.9%
- 16億8635万
- 2011年12月31日 -3.52%
- 16億2702万
- 2012年12月31日 -4.41%
- 15億5526万
- 2013年12月31日 -5.57%
- 14億6865万
- 2014年12月31日 -5.5%
- 13億8784万
- 2015年12月31日 -3.17%
- 13億4388万
- 2016年12月31日 -4.44%
- 12億8424万
- 2017年12月31日 +1.97%
- 13億952万
- 2018年12月31日 -4.14%
- 12億5536万
- 2019年12月31日 -3.73%
- 12億849万
- 2020年12月31日 -3.81%
- 11億6244万
- 2021年12月31日 -4.79%
- 11億674万
- 2022年12月31日 -3.96%
- 10億6287万
- 2023年12月31日 +1.98%
- 10億8389万
- 2024年12月31日 -12.53%
- 9億4807万
- 2025年12月31日 -1.51%
- 9億3379万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- (耐用年数の変更)2025/03/28 10:52
当事業年度において、高尾工場の稼働を終了し解体することを決定したことに伴い、高尾工場の建物及び不要となる固定資産の耐用年数を見直し、残存使用見込期間まで短縮しております。
これにより、従来の方法に比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ109,871千円減少しております。 - #2 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損(特別損失)の内容は次のとおりであります。2025/03/28 10:52
前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物(建物附属設備) 8,242千円 -千円 計 8,242 - - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/03/28 10:52
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 野田工場 電気設備等 32,669千円 資産除去債務 23,827千円 リース資産 DPP第2センター 印刷機器 68,492千円 全社 パソコン 18,796千円
- #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等
2024年2月16日に公表いたしました中期経営計画に基づき、「BPOソリューションセンター(仮称)構想」の新設を検討中であります。
なお、旧高尾工場の建物の解体に際し土壌汚染状況の調査が必要であり、現在、専門の調査会社のサポートを得ながら、東京都及び八王子市との間で協議を進めております。また、建設業者との協議も適時進めている所でありますが、昨今の建築資材、労務費等の高騰もあり、投資規模については柔軟な対応を要する面もあります。よって、BPO市場等の動向を踏まえ、当社の事業規模に照らして適切な投資規模となるよう慎重に判断して参ります。2025/03/28 10:52 - #5 設備投資等の概要
- (1)ビジネスフォーム2025/03/28 10:52
野田工場において、電気設備等の建物に32,669千円、印刷機器の機械及び装置に29,800千円、その他合わせて68,969千円の投資を実施いたしました。
なお、重要な設備の除却又は売却はありません。 - #6 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2025/03/28 10:52
当社工場等の建物に係る建設リサイクル法に基づく再資源化費用、石綿障害予防規則に基づくアスベスト除去費用、及び土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査費用等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/03/28 10:52
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。