文溪堂（9471）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 3億5409万
2010年3月31日 -21.42%: 2億7824万
2011年3月31日 +124.61%: 6億2496万
2012年3月31日 +45.8%: 9億1121万
2013年3月31日 -52.2%: 4億3554万
2014年3月31日 -49.68%: 2億1916万
2015年3月31日 +178.66%: 6億1072万
2016年3月31日 +15.56%: 7億576万
2017年3月31日 -33.99%: 4億6585万
2018年3月31日 -69%: 1億4439万
2019年3月31日 +22.48%: 1億7685万
2020年3月31日 +255.57%: 6億2884万
2021年3月31日 +21.96%: 7億6692万
2022年3月31日 -40.62%: 4億5543万
2023年3月31日 -49.64%: 2億2936万
2024年3月31日 +208.92%: 7億855万
2025年3月31日 +6.29%: 7億5313万

個別

2008年3月31日: 1億9536万
2009年3月31日 +54.68%: 3億218万
2010年3月31日 -22.75%: 2億3343万
2011年3月31日 +140.85%: 5億6224万
2012年3月31日 +19.04%: 6億6931万
2013年3月31日 -61.95%: 2億5464万
2014年3月31日 -58.48%: 1億573万
2015年3月31日 +417.6%: 5億4728万
2016年3月31日 -8.65%: 4億9996万
2017年3月31日 -43.66%: 2億8167万
2018年3月31日 -75.81%: 6812万
2019年3月31日 +49.25%: 1億168万
2020年3月31日 +426.51%: 5億3535万
2021年3月31日 -10.3%: 4億8020万
2022年3月31日 -47.89%: 2億5022万
2023年3月31日 -39.57%: 1億5120万
2024年3月31日 +316.6%: 6億2991万
2025年3月31日 -10.94%: 5億6097万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
(ロ)棚卸資産
商品、製品及び原材料については、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっており、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。なお、連結子会社の一部の棚卸資産については、売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)及び最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。2025/06/23 15:12
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (ロ)棚卸資産
商品、製品及び原材料については、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっており、仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。なお、連結子会社の一部の棚卸資産については、売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)及び最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/06/23 15:12
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(ロ)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2025/06/23 15:12