9475 昭文社 HD

9475
2026/03/11
時価
98億円
PER 予
97.86倍
2010年以降
赤字-273.49倍
(2010-2025年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.28-1.01倍
(2010-2025年)
配当
0.92%
ROE 予
0.76%
ROA 予
0.54%
資料
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昭文社 HD(9475)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-12億9445万
2009年3月31日 -372.8%
-61億2025万
2009年12月31日
4億5009万
2010年3月31日 +32.64%
5億9701万
2010年6月30日 -44.84%
3億2931万
2010年9月30日 +64.66%
5億4225万
2010年12月31日 +93.96%
10億5176万
2011年3月31日 -2.92%
10億2105万
2011年6月30日 -77.09%
2億3388万
2011年9月30日 +123.29%
5億2225万
2011年12月31日 +67.99%
8億7736万
2012年3月31日 -8.03%
8億686万
2012年6月30日
-1億4392万
2012年9月30日 -200.45%
-4億3240万
2012年12月31日
-2億8581万
2013年3月31日
3億5791万
2013年6月30日
-1億8527万
2013年9月30日
-1億6124万
2013年12月31日
-5024万
2014年3月31日
4億3352万
2014年6月30日 -84.56%
6691万
2014年9月30日 -85.92%
942万
2014年12月31日 +808.03%
8558万
2015年3月31日
-65億8222万
2018年3月31日
-17億6800万
2018年9月30日
-3億300万
2019年3月31日 -499.01%
-18億1500万
2023年9月30日
4700万
2024年9月30日 +457.45%
2億6200万
2025年3月31日 +106.49%
5億4100万

個別

2008年3月31日
-15億198万
2009年3月31日 -271.11%
-55億7405万
2010年3月31日
5億4516万
2011年3月31日 -78.46%
1億1742万
2012年3月31日 +355.48%
5億3484万
2012年9月30日
-4億5400万
2013年3月31日
1億9130万
2013年9月30日
-3億3100万
2014年3月31日
1億8202万
2014年9月30日
-1億9100万
2015年3月31日 -999.99%
-63億390万
2015年9月30日
-5億2200万
2016年3月31日
4億4600万
2017年3月31日
-32億2500万
2018年3月31日
-16億1600万
2019年3月31日 -10.77%
-17億9000万
2020年3月31日
2900万
2021年3月31日
-23億1700万
2022年3月31日 -14.76%
-26億5900万
2023年3月31日
1億7100万
2024年3月31日 +922.81%
17億4900万
2025年3月31日 -71.58%
4億9700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループが主に関わる旅行・観光市場においては、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い急速な回復が見られた前年度と比較すると緩やかなペースではあるものの、全体としては回復基調を維持しております。国境をまたぐ渡航では、歴史的な円安が追い風となってインバウンド市場が急拡大し、2024年の年間訪日外客数は約37百万人に達し過去最高記録を更新いたしましたが、主要観光地におけるオーバーツーリズムや宿泊費をはじめとする物価高騰が顕在化し、地域住民の生活環境への影響に加えて、日本人の国内旅行を委縮させかねない懸念が広がっております。一方で、アウトバウンド市場の回復は依然として限定的であり、為替や物価の面からも引き続き慎重な動きが見られます。
当社グループは、長期化したコロナ禍に対処するため、グループ事業の再編や主力の市販出版物事業における事業構造改革、DXによる業務の合理化及び効率化、グループ保有資産の有効活用などの施策を実施してまいりました。この結果、市場環境の回復とともに、当連結会計年度を含め3期連続で当期純利益を計上することができました。なお、コロナ禍がほぼ収束した昨年度以降は、特にDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と軌を一にしたサステナビリティ戦略の一環として位置付けています。これを基本方針として、今後も既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発などに注力し、持続的成長を実現していく所存です。
当連結会計年度の売上高は、コロナ禍明けで市場が急回復した前年には及ばなかったものの旅行関連の市販出版物及び電子書籍・アプリを中心に売上が引き続き堅調に推移いたしました。売上高は6,256百万円となり前連結会計年度に比べ153百万円(2.4%)減少いたしました(前連結会計年度は6,410百万円)。損益面では、売上減少に伴う利益額の減少に加え、物価高騰の影響及び前年にはなかった事業所移転関連の費用が計上されたため、販売費及び一般管理費が前年より増加した結果、営業利益は189百万円となり、前連結会計年度に比べ248百万円減少いたしました(前連結会計年度は437百万円)。これに伴い経常利益は、前連結会計年度に比べ221百万円減少し298百万円となりました(前連結会計年度は519百万円)。また、特別利益において投資有価証券売却益を計上したものの、前期に計上した固定資産売却益に匹敵する規模の特別利益がなかったこと等から、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ1,229百万円減少し、541百万円となりました(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益1,771百万円)。
2025/06/27 12:05
#2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額698.13円716.34円
1株当たり当期純利益97.44円29.78円
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/27 12:05

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