昭文社 HD(9475)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -12億9445万
- 2009年3月31日 -372.8%
- -61億2025万
- 2009年12月31日
- 4億5009万
- 2010年3月31日 +32.64%
- 5億9701万
- 2010年6月30日 -44.84%
- 3億2931万
- 2010年9月30日 +64.66%
- 5億4225万
- 2010年12月31日 +93.96%
- 10億5176万
- 2011年3月31日 -2.92%
- 10億2105万
- 2011年6月30日 -77.09%
- 2億3388万
- 2011年9月30日 +123.29%
- 5億2225万
- 2011年12月31日 +67.99%
- 8億7736万
- 2012年3月31日 -8.03%
- 8億686万
- 2012年6月30日
- -1億4392万
- 2012年9月30日 -200.45%
- -4億3240万
- 2012年12月31日
- -2億8581万
- 2013年3月31日
- 3億5791万
- 2013年6月30日
- -1億8527万
- 2013年9月30日
- -1億6124万
- 2013年12月31日
- -5024万
- 2014年3月31日
- 4億3352万
- 2014年6月30日 -84.56%
- 6691万
- 2014年9月30日 -85.92%
- 942万
- 2014年12月31日 +808.03%
- 8558万
- 2015年3月31日
- -65億8222万
- 2018年3月31日
- -17億6800万
- 2018年9月30日
- -3億300万
- 2019年3月31日 -499.01%
- -18億1500万
- 2023年9月30日
- 4700万
- 2024年9月30日 +457.45%
- 2億6200万
- 2025年3月31日 +106.49%
- 5億4100万
個別
- 2008年3月31日
- -15億198万
- 2009年3月31日 -271.11%
- -55億7405万
- 2010年3月31日
- 5億4516万
- 2011年3月31日 -78.46%
- 1億1742万
- 2012年3月31日 +355.48%
- 5億3484万
- 2012年9月30日
- -4億5400万
- 2013年3月31日
- 1億9130万
- 2013年9月30日
- -3億3100万
- 2014年3月31日
- 1億8202万
- 2014年9月30日
- -1億9100万
- 2015年3月31日 -999.99%
- -63億390万
- 2015年9月30日
- -5億2200万
- 2016年3月31日
- 4億4600万
- 2017年3月31日
- -32億2500万
- 2018年3月31日
- -16億1600万
- 2019年3月31日 -10.77%
- -17億9000万
- 2020年3月31日
- 2900万
- 2021年3月31日
- -23億1700万
- 2022年3月31日 -14.76%
- -26億5900万
- 2023年3月31日
- 1億7100万
- 2024年3月31日 +922.81%
- 17億4900万
- 2025年3月31日 -71.58%
- 4億9700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが主に関わる旅行・観光市場においては、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い急速な回復が見られた前年度と比較すると緩やかなペースではあるものの、全体としては回復基調を維持しております。国境をまたぐ渡航では、歴史的な円安が追い風となってインバウンド市場が急拡大し、2024年の年間訪日外客数は約37百万人に達し過去最高記録を更新いたしましたが、主要観光地におけるオーバーツーリズムや宿泊費をはじめとする物価高騰が顕在化し、地域住民の生活環境への影響に加えて、日本人の国内旅行を委縮させかねない懸念が広がっております。一方で、アウトバウンド市場の回復は依然として限定的であり、為替や物価の面からも引き続き慎重な動きが見られます。2025/06/27 12:05
当社グループは、長期化したコロナ禍に対処するため、グループ事業の再編や主力の市販出版物事業における事業構造改革、DXによる業務の合理化及び効率化、グループ保有資産の有効活用などの施策を実施してまいりました。この結果、市場環境の回復とともに、当連結会計年度を含め3期連続で当期純利益を計上することができました。なお、コロナ禍がほぼ収束した昨年度以降は、特にDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と軌を一にしたサステナビリティ戦略の一環として位置付けています。これを基本方針として、今後も既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発などに注力し、持続的成長を実現していく所存です。
当連結会計年度の売上高は、コロナ禍明けで市場が急回復した前年には及ばなかったものの旅行関連の市販出版物及び電子書籍・アプリを中心に売上が引き続き堅調に推移いたしました。売上高は6,256百万円となり前連結会計年度に比べ153百万円(2.4%)減少いたしました(前連結会計年度は6,410百万円)。損益面では、売上減少に伴う利益額の減少に加え、物価高騰の影響及び前年にはなかった事業所移転関連の費用が計上されたため、販売費及び一般管理費が前年より増加した結果、営業利益は189百万円となり、前連結会計年度に比べ248百万円減少いたしました(前連結会計年度は437百万円)。これに伴い経常利益は、前連結会計年度に比べ221百万円減少し298百万円となりました(前連結会計年度は519百万円)。また、特別利益において投資有価証券売却益を計上したものの、前期に計上した固定資産売却益に匹敵する規模の特別利益がなかったこと等から、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ1,229百万円減少し、541百万円となりました(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益1,771百万円)。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 12:05
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 698.13円 716.34円 1株当たり当期純利益 97.44円 29.78円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。