TOPPANエッジ(7862)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 237億1500万
- 2009年3月31日 -0.1%
- 236億9100万
- 2010年3月31日 -4.96%
- 225億1500万
- 2011年3月31日 +31.1%
- 295億1700万
- 2012年3月31日 -5.35%
- 279億3700万
- 2013年3月31日 +7.71%
- 300億9100万
- 2014年3月31日 +9.83%
- 330億4900万
- 2015年3月31日 +0.61%
- 332億5100万
- 2016年3月31日 -4.33%
- 318億1100万
- 2017年3月31日 -1.84%
- 312億2500万
- 2018年3月31日 -1.24%
- 308億3700万
- 2019年3月31日 -5%
- 292億9600万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2021/06/29 13:33
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 18 百万円 機械装置及び運搬具 26 28 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2021/06/29 13:33
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりです。ソフトウエア トッパン・フォームズ㈱ メッセージ配信サービス関連基盤開発 1,223 百万円 建物 トッパン・フォームズ東海(株) 名古屋センター建築費用 1,189 機械及び装置 トッパン・フォームズ・セントラルプロダクツ(株) 滝山工場印刷設備 635
3 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。建物 トッパン・フォームズ・セントラルプロダクツ(株) 川本工場建物 3,275 百万円 機械及び装置 トッパン・フォームズ東海(株) 静岡工場印刷設備 2,114 機械及び装置 トッパン・フォームズ東海(株) 浜松工場印刷設備 1,790 機械及び装置 トッパン・フォームズ・セントラルプロダクツ(株) 川本工場印刷設備 1,567 土地 トッパン・フォームズ・セントラルプロダクツ(株) 川本工場土地 1,216 建設仮勘定 トッパン・フォームズ㈱ サーバー構築費用 495 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を501百万円計上しております。2021/06/29 13:33
(注)1 ペイメントサービスは当社の中長期的な成長を牽引する領域の一つとして位置づけておりますが、一時的な障害対応費用の発生やシステムの安定稼動へ向けた費用の増加により、未だ短期的な収益力が不十分であることから、同サービスに関連する上記資産については回収可能額を零とし、帳簿価額を備忘価額まで減額しております。場所 用途 種類 本社東京都港区 等(注)1 ペイメントサービス用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定 川本工場埼玉県深谷市 (注)2 遊休資産 建物及び構築物、土地
2 川本工場の上記資産については、製造拠点の再編に伴う新工場への移転により、閉鎖したことによるものです。上記資産は不動産であり、回収可能価額については不動産鑑定評価額を適用しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産のうち有形固定資産は29億円(3.6%)減少し、791億円となりました。投資その他の資産は12億円(4.4%)増加し、292億円となりました。2021/06/29 13:33
有形固定資産の減少の主な要因は、建物及び構築物の減少12億円のほか、土地の減少12億円、建設仮勘定の減少7億円によるものです。
投資その他の資産の増加の主な要因は、投資有価証券の増加14億円のほか、敷金及び保証金の増加13億円、繰延税金資産の減少17億円によるものです。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2021/06/29 13:33
主に生産拠点における土地建物の不動産賃借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (3) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2021/06/29 13:33
各工場の工場固定資産から得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額を見積るにあたっては、構成資産(主として土地及び工場建物)の正味売却価額については、売却見込額に基づき評価を行っております。期末日時点において継続して売却を検討している工場については不動産鑑定評価や直近の売却活動の状況も考慮した上で正味売却価額を決定しております。
(4) 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響