有価証券報告書-第22期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法または定額法
主として器具備品のうちパーソナルコンピューター等のIT機器については、経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
②無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)
社内における利用可能期間(2年~5年)に基づく定額法
①有形固定資産
定率法または定額法
主として器具備品のうちパーソナルコンピューター等のIT機器については、経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
②無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)
社内における利用可能期間(2年~5年)に基づく定額法