ウェッジ HD（2388）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 21億3905万
- 2010年12月31日 -54.24%
- 9億7884万
- 2011年3月31日 +97.79%
- 19億3601万
- 2011年6月30日 +45.7%
- 28億2084万
- 2011年9月30日 +32.14%
- 37億2741万
- 2011年12月31日 -78.51%
- 8億94万
- 2012年3月31日 +98.13%
- 15億8687万
- 2012年6月30日 +52.45%
- 24億1921万
- 2012年9月30日 +37.22%
- 33億1952万
- 2012年12月31日 -70.21%
- 9億8887万
- 2013年3月31日 +122.62%
- 22億141万
- 2013年6月30日 +60.52%
- 35億3366万
- 2013年9月30日 +37.97%
- 48億7527万
- 2013年12月31日 -71.63%
- 13億8304万
- 2014年3月31日 +98.97%
- 27億5188万
- 2014年6月30日 +50.9%
- 41億5263万
- 2014年9月30日 +44.38%
- 59億9557万
- 2014年12月31日 -65.24%
- 20億8433万
- 2015年3月31日 +106.91%
- 43億1264万
- 2015年6月30日 +51.38%
- 65億2838万
- 2015年9月30日 +33.04%
- 86億8530万
- 2015年12月31日 -72.53%
- 23億8594万
- 2016年3月31日 +97.21%
- 47億523万
- 2016年6月30日 +48.08%
- 69億6752万
- 2016年9月30日 +33.39%
- 92億9400万
- 2016年12月31日 -74.18%
- 24億2万
- 2017年3月31日 +107.67%
- 49億8409万
- 2017年6月30日 +53.14%
- 76億3282万
- 2017年9月30日 +31.62%
- 100億4665万
- 2017年12月31日 -75.78%
- 24億3360万
- 2018年3月31日 +103.13%
- 49億4339万
- 2018年6月30日 +51.05%
- 74億6723万
- 2018年9月30日 +33.86%
- 99億9559万
- 2018年12月31日 -75.03%
- 24億9602万
- 2019年3月31日 +97.97%
- 49億4132万
- 2019年6月30日 +45.24%
- 71億7666万
- 2019年9月30日 +29.85%
- 93億1890万
- 2019年12月31日 -76.56%
- 21億8469万
- 2020年3月31日 +95.74%
- 42億7629万
- 2020年6月30日 +41.08%
- 60億3299万
- 2020年9月30日 +28.47%
- 77億5054万
- 2020年12月31日 -79.69%
- 15億7435万
- 2021年3月31日 +109.1%
- 32億9203万
- 2021年6月30日 +41.72%
- 46億6552万
- 2021年9月30日 +23.73%
- 57億7260万
- 2021年12月31日 -97.03%
- 1億7155万
- 2022年3月31日 +94.99%
- 3億3451万
- 2022年6月30日 +53.42%
- 5億1320万
- 2022年9月30日 +33.03%
- 6億8269万
- 2022年12月31日 -69.49%
- 2億827万
- 2023年3月31日 +98.19%
- 4億1279万
- 2023年6月30日 +41.08%
- 5億8237万
- 2023年9月30日 +31.51%
- 7億6589万
- 2023年12月31日 -76.81%
- 1億7762万
- 2024年3月31日 +145.16%
- 4億3545万
- 2024年6月30日 +47.33%
- 6億4155万
- 2024年9月30日 +34.2%
- 8億6095万
- 2024年12月31日 -77.18%
- 1億9642万
- 2025年3月31日 +114.48%
- 4億2129万
- 2025年6月30日 +43.23%
- 6億340万
- 2025年9月30日 +35.26%
- 8億1618万
- 2025年12月31日 -75.45%
- 2億34万
- 2026年3月31日 +161.98%
- 5億2487万
個別
- 2008年9月30日
- 8億9892万
- 2009年9月30日 -19.67%
- 7億2207万
- 2010年9月30日 +27.85%
- 9億2317万
- 2011年9月30日 +38.77%
- 12億8110万
- 2012年9月30日 -13.58%
- 11億712万
- 2013年9月30日 -31.36%
- 7億5993万
- 2014年9月30日 -18.28%
- 6億2101万
- 2015年9月30日 -17.38%
- 5億1309万
- 2016年9月30日 +2.59%
- 5億2637万
- 2017年9月30日 -10.12%
- 4億7309万
- 2018年9月30日 -10.62%
- 4億2285万
- 2019年9月30日 +8.63%
- 4億5935万
- 2020年9月30日 +11.55%
- 5億1241万
- 2021年9月30日 +28.47%
- 6億5829万
- 2022年9月30日 +3.71%
- 6億8269万
- 2023年9月30日 +0.68%
- 6億8737万
- 2024年9月30日 +12%
- 7億6988万
- 2025年9月30日 -7%
- 7億1598万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/12/26 13:39
(注)第3四半期に係る四半期報告書は提出しておりませんが、第3四半期に係る各数値については金融商品取引(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 196,429 421,296 603,409 816,181 税金等調整前四半期(当期)純損失金額(△)(千円) 100,182 94,316 113,274 △196,446 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1) 売上高2025/12/26 13:39
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称
Sanwa Sports Promotions PTE.LTD.
(連結の範囲から除いた理由)
合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/12/26 13:39 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/12/26 13:39
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社コナミデジタルエンタテインメント 229,146 コンテンツ事業 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/12/26 13:39
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (コンテンツ事業)2025/12/26 13:39
コンテンツ事業におきましては、日本国内において売上高が増加を続けております。一方数年来の構造改革の結果、支出適正化がなされており利益増加に貢献しており、今後これらのコンテンツにも期待をしております。海外展開に関しましては、ベトナム並びにインドネシアが明確に売上高を増加させる段階に至っており、コロナ禍の中でも当社商品の販売店数が増加しておりますので、今後の利益増加への貢献を期待しております。
現在の好調には中期経営計画アクセルプランに基づき、獲得してきたコンテンツが貢献するとともに、数年来の取り組みによる固定費の削減が進んでおりますことが寄与しております。現在においては上記実績による受注が好調であり、また、筋肉質な体質にもなっておりますので、利益も確保できると考えております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下、「経営成績等」という。)の状況の概要は次のとおりであります。2025/12/26 13:39
当社グループは当連結会計年度においては、減収増益となりました。売上高は8億16百万円(前年同期比5.2%減)、営業損失は91百万円(前年同期は14百万円の営業損失)、経常損失は2億97百万円(前年同期は8億95百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は2億26百万円(前年同期は9億42百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
売上高は当社が営むコンテンツ事業の編集やカードゲーム開発の受注状況が堅調でありましたが、前年同期は過去最高のロイヤリティ収入であった前年同期に比べ、ロイヤリティ収入が減少したことから、減収となりました。また営業利益については、上記の要因に加え人件費等が増加したことから、減益となりました。経常利益については、3億60百万円の持分法による投資損失を計上することとなり、2億97百万円の損失となりました。また、リゾート事業を営む持分法適用関連会社の株式を売却し関係会社株式売却益1億2百万円を特別利益に計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は2億26百万円の損失となりました。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/12/26 13:39
合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
