有価証券報告書-第14期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	6～20年
車両運搬具	2～5年
工具、器具及び備品	3～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法