有価証券報告書-第14期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② たな卸資産

商品及び製品	主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
仕掛品	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
貯蔵品	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。