減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりである。
| 場所 | 用途 | 種類 | 金額(百万円) |
| 栃木県小山市他 | 飲料用アルミ缶製造設備 | 建物及び構築物 | 1,878 |
| 機械装置及び運搬具 | 3,235 |
| 工具、器具及び備品 | 283 |
| 土地 | 3,315 |
| 建設仮勘定 | 104 |
| 無形固定資産(その他) | 30 |
| 計 | 8,845 |
| 長野県大町市他 | リチウムイオン電池材料製造設備 | 建物及び構築物 | 1,024 |
| 機械装置及び運搬具 | 1,973 |
| 工具、器具及び備品 | 30 |
| 土地 | 546 |
| 建設仮勘定 | 1,064 |
| 無形固定資産(その他) | 3 |
| 計 | 4,641 |
| 滋賀県彦根市 | 遊休資産、賃貸用不動産 | 建物及び構築物 | 874 |
| 機械装置及び運搬具 | 327 |
| 工具、器具及び備品 | 26 |
| 土地 | 4,623 |
| 建設仮勘定 | 88 |
| 無形固定資産(その他) | 29 |
| 計 | 5,967 |
| 千葉市緑区 | 遊休資産 | 建物及び構築物 | 742 |
| 土地 | 1,122 |
| 計 | 1,864 |
当社グループは、原則として事業部を基準としてグルーピングを行っている。なお、一部の連結子会社については、規模等を鑑み、会社単位を基準としてグルーピングを行っている。また、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っている。
当連結会計年度は、当社及び一部の連結子会社において、経営環境の著しい悪化、遊休化等により回収可能価額が帳簿価額を下回る資産について減損処理を行い、減損損失22,573百万円を特別損失に計上している。その内訳は、
建物及び構築物4,725百万円、機械装置及び運搬具6,192百万円、工具、器具及び備品353百万円、土地9,810百万円、建設仮勘定1,428百万円、無形固定資産(その他)64百万円である。