有価証券報告書-第108期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において特別利益の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において特別利益の「その他」に表示していた128百万円は、「固定資産売却益」11百万円及び「その他」117百万円として組み替えている。
前事業年度において独立掲記していた特別損失の「関係会社株式評価損」及び「関係会社出資金評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示している。また、前事業年度において特別損失の「その他」に含めていた「減損損失」及び「事業構造改善引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において特別損失の「関係会社株式評価損」に表示していた2,339百万円、「関係会社出資金評価損」に表示していた4,245百万円及び「その他」に表示していた5,394百万円は、「減損損失」1,471百万円、「事業構造改善引当金繰入額」3百万円及び「その他」10,504百万円として組み替えている。
(損益計算書)
前事業年度において特別利益の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において特別利益の「その他」に表示していた128百万円は、「固定資産売却益」11百万円及び「その他」117百万円として組み替えている。
前事業年度において独立掲記していた特別損失の「関係会社株式評価損」及び「関係会社出資金評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示している。また、前事業年度において特別損失の「その他」に含めていた「減損損失」及び「事業構造改善引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記している。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において特別損失の「関係会社株式評価損」に表示していた2,339百万円、「関係会社出資金評価損」に表示していた4,245百万円及び「その他」に表示していた5,394百万円は、「減損損失」1,471百万円、「事業構造改善引当金繰入額」3百万円及び「その他」10,504百万円として組み替えている。